総合ネットセキュリティ企業イー・ガーディアン 海外ゲームメーカーのソーシャルメディア運用をサポートする「ゲーム特化型SNS運用サービス」提供開始

～SNS・動画を活用したファン創出型運用でゲームの継続率、売上最大化に貢献～

　イー・ガーディアン株式会社（http://www.e-guardian.co.jp/ 東京都港区 代表取締役社長：高谷 康久　以下、「イー・ガーディアン」）は、海外ゲームメーカーを対象にソーシャルメディアの運用をサポートする新サービス「ゲーム特化型SNS運用サービス」の提供を2018年5月16日（水）より開始いたします。



　イー・ガーディアンは、投稿監視、風評調査、ゲームサポートのリーディングカンパニーとして、安心・安全なインターネット環境の実現に向け、様々なサービスを提供しております。
　ゲームサポート関連においては、ソーシャルアプリやオンラインゲームなど10年以上に渡るデバッグサポートやカスタマーサポートの実績を有し、多言語対応や監視など一貫した業務提供を強みとしております。

　現在、ゲーム業界では、ソーシャルメディアや動画プラットホームの利用が増えており、ゲーム攻略法やイベント告知など多岐に渡る内容が発信されております。日本のゲームメーカーが各種メディアを有効な情報発信ツールとして活用する一方、海外のゲームメーカーの公式アカウントフォロワーの数は日本に比べ少なく、言葉や文化の影響もあり十分に活用出来ていない状況が続いております。


※イー・ガーディアン調べ

　このような現状を受け、イー・ガーディアンは、365日24時間体制でカスタマーサポートを行う豊富なリソースやゲームサポート・デバッグ業務で培った業界知識を活かし、海外のゲームメーカー向けにソーシャルメディア・動画プラットホーム運用をサポートする新サービスの提供を開始する運びとなりました。
　各種メディアを円滑に運用することで、コアユーザーの継続率の向上や新規ファンの獲得が可能となり、ゲームタイトルの盛り上がりをサポートし、売上最大化に貢献いたします。

【サービス概要】
日本市場への進出を狙う海外ゲームメーカーを対象に、公式SNS、ゲーム攻略コンテンツの作成(記事、画像、動画)、YouTuberやコスプレイヤーなどのインフルエンサーとのタイアップ企画・運用などを提供いたします。

■主要な対応メディア・プラットホーム
　Twitter、Facebook、Instagram、LINE、YouTube、Twitch、ニコニコ動画、Lobi
■対応言語
　日本語、英語、中国語、韓国語、フランス語、スペイン語など
■強み
　イー・ガーディアンは、2017年9月にeスポーツ市場の盛り上がりを受け、ゲーム関係の業務に従事する社員の多くがゲーム好きであることから、eスポーツチーム「e-Guardians（イー・ガーディアンズ）」を創設いたしました。2018年4月には、ゲームに精通した人員のみで構成するゲーム関連サービスのハブ拠点として「大阪GAMELABO」を新設し、eスポーツで鍛えたプレイスキルを、SNS運用や動画コンテンツの作成に活用し、高レベルな運用体制を築き上げております。豊富なゲーム知識・プレイ経験をベースとしたサービス提供により、顧客の課題解決を図ってまいります。

　今後も、イー・ガーディアンは、ミッションである「We Guard All」の実現に向け、人々の生活をより便利に、豊かにするサービスの開発に尽力して参ります。

【イー・ガーディアングループ 概要】
1998年設立。2016年に東証一部上場。イー・ガーディアンは投稿監視、風評調査、ソーシャルリスニングのリーディングカンパニーとして、導入実績800社以上の基盤を誇る総合ネットセキュリティ企業です。事業領域は年々拡大しており、ゲームサポートやアド・プロセス、そして子会社化したEGセキュアソリューションズ株式会社との連携によるサイバーセキュリティ分野まで幅広く提案が可能。センターは、提携先をふくめてグループで国内5都市海外8都市19拠点の業界最大級の規模を有します。

■イー・ガーディアン株式会社 会社概要
代表者 ：　代表取締役社長　高谷 康久
所在地 ：　東京都港区麻布十番1-2-3 プラスアストルビル4F
設立 ：　1998年5月
資本金 ：　36,428万円(2018年3月末日現在)
業務内容：　ブログ・SNS・掲示板企画コンサルティング/リアルタイム投稿監視業務/ユーザーサポート業務
　　　　　　/オンラインゲームカスタマーサポート業務/コンプライアンス対策・風評・トレンド調査業務
　　　　　　/コミュニティサイト企画・サイト運営代行業務・広告審査代行サービス業務/人材派遣業務
URL ：　http://www.e-guardian.co.jp/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000062.000018759.html