いまどきのママに実態を調査：ママリサ～いまどきママリサーチ～「こそだて家族の働き方」調査

インターネット広告・メディア運営事業の株式会社インタースペース（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：河端伸一郎、証券コード：2122、以下インタースペース）は、運営する日本最大級のママ向け情報サイト『ママスタジアム』（URL: http://mamastar.jp/）にて、『ママリサ～いまどきママリサーチ～』※の第19弾として、働き方について実態調査を行いました。 ※『ママリサ～いまどきママリサーチ～』は、インタースペースと博報堂こそだて家族研究所が協働して調査を行なっています。『ママリサ～いまどきママリサーチ～』では、現在の日本で子育てをしている「ママの実態」を明らかにするために、さまざまなトピックについての「ママの考え」「ママの選択」などのアンケート調査を『ママスタジアム』内で実施しています。


この度、「こそだて家族の働き方」に関する意識と実態を調査いたしました。子どもが生まれることによって、ママたちのお仕事事情はどう変わるのか。また、パートナーであるパパの働き方はママの目にどう映るのか。働くママが増加している現代社会の中で、子育て中のママたちは、働くことについてどんな想いを抱いているのか、とても興味深い結果が得られましたのでご報告致します。

＜主な調査結果のポイント＞
■ 子どもがいることで、時間に対する意識があがった働くママは半数以上。
■ 専業ママの9割以上が、今後働きたい、もしくは働かなければならないと回答。
■ 子育て期に働くことに関して、58%のママが子どもに対して罪悪感を感じている。
■ 「ママが子育てしながら働くための環境は整っていないと思う」ママは、働くママで8割以上、専業ママで9割以上と大多数。
■ 67%の働くママ、80%の専業ママが、「子育て期にママが働くことに対する世間の目は冷たい」と感じている。
■ 専業ママで「子どもが3歳までは育児や家事に専念する方が良い」と思う人は58%と多数派で、働くママでは35%と少数派。
■ 子どもが生まれて、働き方に変化が生じたママは72%。パパでは15%。
■ ママが考える、パパの働き方と育児家事参加の理想と現実にギャップあり。働くママの家庭でも「完全に任せる」パパが4割近く存在。
■ パパのお仕事に対して、専業ママは「子どもが生まれる前と変わらないスタイルで働いてほしい」「パパはしっかりお金を稼いでくれればそれで良い」が約6割で多数派。働くママは約4割で、専業ママとは逆の傾向あり。


＜調査概要＞
● 調査手法：ママスタジアムでのインターネット調査
● 対象者：ママスタジアムユーザー（子育て中の女性）　n=566名
（本人年齢　20代以下：120名、30代：350名、40代以上：96名）
（本人職業　働くママ：284名、産休育休中：92名、専業ママ：190名）
（子供学齢　妊娠中：53名、乳幼児（就園前）：242名、保育園：195名、幼稚園：133名、小学生以上：259名）
● 対象地域：全国
● 調査時期：2017年8月31日～9月10日


＜詳細データ＞

まずは、今回の調査に参加してくれた566名のママたちの働き方をご紹介します。

■ 調査参加者の約半数が働くママで、そのうち3分の１がフルタイム勤務。

働くママは50.2%で、働き方は「フルタイム(18.9%)」「時短勤務(9.4%)」「パート・アルバイト(18.0%)」「その他の働き方(3.9％)」となっている。産休育休中のお休みママは16.3%、専業ママは33.6%存在。




■ 子どもがいることで、時間に対する意識があがった働くママは半数以上。

働くママは、子どもがいることによって、「時間に対する意識があがった(56.3%)」「優先順位をつけるようになった(48.6%)」「仕事を効率的に行うようになった(32.0%)」のように、時間効率をあげる方向で進化している様子がみられた。また、「資格所得やキャリアアップしたいと思った(23.9%)」「仕事が楽しくなった(14.4%)」など、仕事に対するポジティブな意識変化もある一方、「仕事がつらくなった(17.3%)」「仕事に対して消極的になった(16.2%)」などのネガティブな意識変化もみられた。



■ 専業ママの9割以上が、今後働きたい、もしくは働かなければならないと回答。

専業ママで「働くつもりはない」人はわずか6.3%。「働きたい計」は67.9％で、「働かねばならないと思う計」は25.8%。今は専業主婦をやっているママも、今後は働きに出たい、もしくは、働かなければならないと感じているママが圧倒的多数だということが分かった。



■ 子育て期に働くことに関して、58%のママが子どもに対して罪悪感を感じている。

働きたい、働かなければならないという意識が高い一方、子育て期にママが働くことに関して、子どもに対して罪悪感を抱いているママが多く(58.0%)、次いで、仕事関連の人に対して抱いているママも多い(23.5%)。また、特に“罪悪感”を感じない/感じなさそうという人も29.8%存在。



■ 「ママが子育てしながら働くための環境は整っていないと思う」ママは、働くママで8割以上、専業ママで9割以上と大多数。

■ 67%の働くママ、80%の専業ママが、「子育て期にママが働くことに対する世間の目は冷たい」と感じている。

「ママが子育てしながら働くための環境は整っていない」と感じるママが多く(働くママ83.8%、専業ママ94.7%)、「子育て期にママが働くことに対する世間の目は冷たい」と感じるママも多い(働くママ66.5%、専業ママ79.5%)。また、どちらも専業ママでその傾向がより高い。





■ 専業ママで「子どもが3歳までは育児や家事に専念する方が良い」と思う人は58%と多数派で、働くママでは35%と少数派。

専業ママは「子どもが3歳までは、ママは育児や家事に専念する方が良い思う」派が多数派で、働くママとは逆の傾向がみられた。(働くママ35.2%、専業ママ58.4%)



さて、ここからは、パートナーであるパパの働き方についてみていきましょう。

■ 子どもが生まれて、働き方に変化が生じたママは72%。パパでは15%。

子どもが生まれることで、72.4%のママに、様々な働き方変化が生じているのに対して、パパで働き方が変わった/変わる予定の人は15%に留まった。(働き方が変わった/変わる＝「仕事や会社を変えた/変える」+「条件を変えた/変える」+「仕事を辞めた/辞める」+「仕事を始めた/始める」)




■ ママが考える、パパの働き方と育児家事参加の理想と現実にギャップあり。働くママの家庭でも「完全に任せる」パパが4割近く存在。

パパの働き方と育児家事参加の理想と現実は、どのママ層でもギャップあり。働くママの家庭でも、「子育てや家事を妻などに完全に任せるスタイル」のパパが4割近く存在(36.1%)している。とはいえ、「仕事を辞めたり休んだりして、育児家事をしっかり行うスタイル」をパパに求めるママは、働くママでも極僅かで(4.1%)、「空いた時間で、子育てや家事を部分的に行うスタイル」を理想とするママが最も多い結果となった(働くママ59.5%、専業ママ74.3%)。




■ パパのお仕事に対して、専業ママは「子どもが生まれる前と変わらないスタイルで働いてほしい」「パパはしっかりお金を稼いでくれればそれで良い」が約6割で多数派。働くママは約4割で、専業ママとは逆の傾向あり。






子育て期のパパのお仕事について、専業ママは「子どもが生まれる前と変わらないスタイルで働いてほしい」派の方が多く(60.4%)。働くママは「子どもが生まれた後は働き方を見直してほしい」派の方が半数を上回った(55.4%)。また、専業ママは「パパはしっかりお金を稼いてくれればそれでよいと思う」派の方が多い(62.6%)のに対して、働くママは「パパには育児家事もしっかりやってもらいたいと思う」派が半数を上回る(54.3%)。


今回の調査では、子育て中のママたちが、自身の働き方や仕事への意識を柔軟に変えつつ、仕事に、子育てに、奮闘している様子がうかがえました。そんなママたちを支えるために、パートナーであるパパも、社会も、変わっていく必要があるのかもしれません。


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月間 700 万人以上のユーザーに利用される日本最大級のママ向けコミュニティサイト。子育て中のママ達が日夜熱く集い、育児や家族に関する喜びや悩み、ママ友やご近所関係についての相談、話題の社会問題やファッション・美容など、ママの日常を取り巻くあらゆることについて活発な情報交換がなされています。 またママに役立つ情報、気になる情報なども、ニュース記事として日々配信しています。



【博報堂こそだて家族研究所】
晩産化・少子化、共働き世帯の増加、夫や祖父母の育児参加など、この10年で大きく変わってきた「子どものいる家族」について、研究・提案を行う専門組織。1996年より活動していたBaBUプロジェクトを発展改組し、2012年10月設立。「妊娠期から小学生の子どもを持つ家族」に関する専門知識を元に、調査、商品開発支援、広告などコミュニケーション支援、メディア開発、事業開発などを手掛ける。


■会社概要
社名　　　　株式会社インタースペース　（https://www.interspace.ne.jp/）
所在地　　　東京都新宿区西新宿2-4-1 新宿NSビル8階
代表者　　　河端　伸一郎
設立　　　　1999年11月8日
資本金　　　984,653,800円　（2016年9月末現在）
事業内容　　インターネット広告事業、メディア運営事業


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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000062.000013544.html