テリロジー、自社開発のRPAツール「EzAvater」をリリース

画像認識技術を活用！究極的にカンタンな国産RPAツールの登場

株式会社テリロジー（以下：テリロジー　本社：東京都千代田区、代表取締役社長：阿部　昭彦）は、画像認識技術を活用した誰でも簡単にPCの定型業務を自動化するロボットが作成できるRPA（Robotic Process Automation）ツール『EzAvater』をリリースし、2018年7月2日（月）より提供を開始します。


【EzAvaterの概要】
EzAvaterはテリロジーが開発した国産RPA(Robotic Process Automation)ツールです。

最大の特徴は、 “カンタン”に定型業務自動化ロボットを作成できることです。自社で定型業務自動化ロボットを作り、運用したいという方のために開発されたRPAツールです。


【EzAvaterの特徴】





究極的にカンタン

画像認識技術により、3つのステップを繰り返すだけで業務自動化ロボットを作成できます。


止まらない

エラーに強い例外処理機能を実装。万が一、定型業務自動化ロボットが停止してしまうことがあっても、次回から同じ現象や処理で止まらないように例外処理を登録することで安定稼働します。


アプリを問わない

画像認識技術により、どんなアプリケーションでも自動化操作できます。


スモールスタート可能

パソコン1台から導入可能で、導入効果を確認してから少しずつ定型業務自動化ロボットを増やすことが可能です。有償・無償のトライアルメニューをご用意しています。





【なぜカンタンが必要なのか？】
自社でロボットを作成できるようになると、ロボット作成や運営を委託する必要がなくなり、コストを削減できます。また、実業務を担当されている方がロボットを作成できるため、誰かに自分の業務内容を伝えてロボットを作ってもらう時間が無くなるため、運用開始までの時間も大幅に短縮できます。これが、“カンタンなRPAツール”のメリットであり存在理由です。


【EzAvaterの定型業務自動化ロボット作成の流れ】
３つのステップを繰り返すだけでロボットが完成!!
EzAvaterのロボット作成の基本は以下の3つのステップです。

画像認識技術を採用しているため、「ダブルクリック」などの操作内容と「アイコン」の画像の組み合わせだけで簡単にロボットを作成できます。


【カンタンへのこだわり】
テリロジーは画像認識技術を用いた「ユーザー体感品質測定」と「操作自動化」を「CloudTriage QoEサービス」として多くのお客様にその技術をご利用いただいております。CloudTriage QoEサービスの画像認識技術は動画品質チェックにも採用されるほどの品質を有しております。多様なニーズの中で磨き上げられた画像認識技術をベースに、徹底的に利用者の使いやすさを追求し、私たちはRPAツールの課題である“カンタン”を実現します。



【EzAvaterの詳細はこちら】
URL：http://www.terilogy.com/product/ezavater/index.html


【サービス価格】


EzAvater フル機能ロボット

年間利用料 750,000円から



※詳細につきましては、弊社までお問い合わせください。


【提供開始日】


平成30年7月２日より提供を開始します。


「EzAvater」は、株式会社テリロジーが出願中の登録商標です。
その他、本リリースに記載されている社名、商品名は、各社の商標または登録商標です。


【EzAvaterについて】
EzAvaterはテリロジーが開発した“究極的にカンタンな国産RPAツール”　です。
画像認識技術を活用、自社で業務自動化ロボットを作り、運用したいという方のために開発されたRPAツールです。（http://www.terilogy.com/product/ezavater/）


【株式会社テリロジーについて】
株式会社テリロジーは、1989 年に会社設立、エンタープライズLAN/WAN、ブロードバンド・アクセス、セキュリティ、ネットワーク管理の４つのソリューションを中核に、市場および顧客ニーズに対応したハードウェアからソフトウェアまでの幅広い製品を取り扱うネットワーク・インテグレータです。顧客は大企業や通信事業者を中心に300 社を超え、ネットワーク関連ビジネスでは豊富な経験と実績を上げています。（http://www.terilogy.com/）


【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社テリロジー
テクノロジーソリューション営業統括部オートメーションテクノロジー営業部
TEL：[phone]、FAX：[phone]
e-mail：[e-mail]

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000007.000017278.html