マーケティングコミットカンパニー 株式会社ピアラ 大山俊介氏社外取締役就任のお知らせ

AIを活用したEC向けマーケティングテック（注1）を利用し、マーケティングの成果をコミットする株式会社ピアラ(本社：東京都渋谷区、代表取締役：飛鳥 貴雄、以下 ピアラ)は、平成30年7月9日付にて、新たに大山俊介氏を社外取締役に迎えましたことを、下記の通りお知らせいたします。




■選任の背景
当社グループは「全ての行動がWINの世界を創る」という経営理念のもと、「Smart Marketing for Your Life」をビジョンとし、成長市場であるビューティ＆ヘルスおよび食品市場にフォーカス。ECを運営する事業者に対して、新規顧客獲得から顧客育成まで、各課題に対応する「ECマーケティングコミットカンパニー」です。

当社は越境EC市場の成長に向けたグローバル戦略の充実化や、KPI保証サービスを中心とした事業の急速な拡大フェーズに入りました。大山氏の経営戦略に関わる幅広いご経験と、大規模成長及び組織をマネージメントされてきた実績、さらには海外でのご経験も多く、今後の成長戦略において幅広い分野にて経営をサポートいただきます。またコーポレートガバナンスの強化と経営の透明化を図り、更なる企業価値向上を目指してまいります。


■大山俊介氏の経歴

大学卒業後、新日本製鐡(株)に入社。日本移動通信(株)経営企画部長を経て、2001年現KDDIグループに参画。au事業企画部長や執行役員購買本部長などを歴任され、2004年4月にKDDIテレマーケティング(株)（現(株)KDDIエボルバ）代表取締役副社長就任。事業拡大に寄与。2006年4月よりKDDI本体に戻られてからも、執行役員として渉外・広報本部長、経営企画室長、経営戦略本部長兼海外戦略部長などを歴任。2011年には自らM&Aにも携わった(株)ジュピターテレコムの代表取締役副社長に就任。J.COMを中心としたCATV事業の拡大に寄与。その後常勤監査役を務め退任。


【(株)ピアラについて】
当社はEC向けマーケティングテックを活用し、成果にコミットするKPI保証型のマーケティング支援を行っております。600社以上の実績におけるノウハウや独自のデータの蓄積を元に、ビューティ＆ヘルス、および食品領域特化型のDMP（注2）を構築。「RESULTツール」を中心としたソリューションにて、この独自データを活用することで、各サービスや商材に最適なマーケティング手法や広告メディアなどを過去実績から選定、予測し、的確にターゲットをとらえることが可能になります。成果報酬ですので、その数が多ければ多いほど利益が得られます。またクライアントのKPIに応じ、獲得した顧客を囲い込み、繰り返しサービス・商品を利用していただけるように育てていくCRM（注3）も実施します。

（注1）マーケティング×テクノロジーを表した造語です。テクノロジーによってマーケティングを最適化すること、またそのためのテクノロジーそのものを指し、MAツールやECカートシステムなどの各種ソリューションやDMP、AIなどが含まれます。当社では、ECの領域における独自のマーケティングテックを所有しており、適切なコンサルティングのもとにこれらを運用することで、マーケティングの最適化を実施します。
（注2）「Data Management Platform（データ マネジメント プラットフォーム）」の略で、オンライン上に蓄積された様々な情報データを管理するためのプラットフォームのこと。DMPを活用することで、各種情報をセグメントでき、個々のユーザーに合わせたOne to Oneマーケティングが可能となります。
（注3）Customer Relationship Managementの略であり、顧客を「個客」として捉え、継続的な取引を目的とした顧客中心主義の経営マネジメント、またはマーケティング手法のことを言います。インターネットの普及とＩＴ技術の成果により、すべてのやり取りの一元管理が可能になり、顧客と１対１の関係から、満足度・安心度向上と収益性を築くために行うものです。

会社概要
商号 　 ： 株式会社ピアラ
代表者　 ： 代表取締役 飛鳥 貴雄
所在地 ： 〒150-6029
東京都渋谷区恵比寿4-20-3恵比寿ガーデンプレイスタワー 29階
設立 ： 2004年3月
事業内容 ： ダイレクトマーケティングコンサルティング事業
ECトランスフォーメーション事業
広告マーケティング事業
資本金 ：65,798万円（資本準備金含む）
関連会社 ：比智商貿有限公司（杭州）商貿有限公司
PIATEC(Thailand) Co., Ltd. 株式会社PIALab.
URL 　：http://www.piala.co.jp/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000029.000012491.html