ベンチャー経営陣の英語力向上を支援し、ユニコーン企業創出に貢献 エグゼクティブを対象とした英会話レッスン新プログラム提供開始

～海外投資家へのプレゼンテーションから海外メディアの取材対応まで全て英語で～


Press Release

　ビジネス特化型オンライン英会話学習サービスを展開するビズメイツ株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長：鈴木伸明 以下「当社」)は、2018年7月10日(火)より、ビジネススキル特化型英会話プログラム「Other Programs」の新たなコンテンツとして、企業の社長・役員など、エグゼクティブを対象とした英会話レッスン「Executive Basics」および「Executive」の提供を開始いたします。


上場企業だけでなくベンチャー企業も世界展開を視野に。経済産業省発の支援プログラムも始動。


　東京証券取引所の売買代金の6割以上を外国人投資家の取引が占めると言われる昨今、海外投資家は日本の上場企業に高い関心を寄せています。また、米国や中国に比べると日本のユニコーン企業の数は圧倒的に少ないと言われる状況の中、国内でも2023年までに20社のユニコーン企業または上場ベンチャー企業を創出するという政府目標が設定され、2018年6月11日には経済産業省発のベンチャー企業支援プログラム「J-Startup」がスタートしました。これにより、時価総額または企業価値が10億ドルを超える未上場のベンチャー企業、「ユニコーン企業」に注目が集まっています。このように世界から日本企業に注目が集まる中、上場企業からユニコーン企業を目指すベンチャーまで世界進出を目指す企業が増えています。

　企業が世界進出を成功させるためには英語による海外ステークホルダーとの円滑なコミュニケーションを行うことが不可欠です。特に、会社を代表する経営陣・エグゼクティブの英会話コミュニケーションスキルの有無によって海外でのビジネスチャンスは大きく異なります。　
　そこで当社は、世界進出を見据えた企業の社長・役員などエグゼクティブ層が、グローバルでビジネスチャンスを掴むための英会話コミュニケーションスキルの修得を支援するべく、エグゼクティブ専用の英会話プログラム「Executive Basics」「Executive」の提供を開始しました。


エグゼクティブの海外ステークホルダーへのコミュニケーション機会を想定した実践的な英会話プログラム

　
　今回新たに提供を開始する「Executive Basics」および「Executive」は、エグゼクティブの海外ステークホルダーへのコミュニケーション機会を想定し、実際に聞かれることの多い内容をテーマに、効果的な英語でのコミュニケーション方法を学ぶことができます。企業のエグゼクティブは本プログラムを通して、自社サービスや業界、ビジョン、競合などについて英語を使って明確に話すことが可能となります。また中級以上のレベルでは、メディアからインタビューを受けた際の効果的な対応についても学ぶことができるため、エグゼクティブの対外コミュニケーションシーンを幅広く網羅したプログラムとなっています。





　当社は「Executive Basics」「Executive」の提供を通して、日本企業のエグゼクティブがグローバルでビジネスチャンスを掴める英会話コミュニケーションスキルの修得を支援するとともに、世界で活躍する日本企業の創出に貢献してまいります。

◆ビジネス特化型オンライン英会話No.1「Bizmates（ビズメイツ）」とは
　「今よりもっと多くのビジネスパーソンが世界で活躍するために」をミッションに掲げ、2012年7月に設立された、ビジネス英会話特化型のオンライン英会話学習サービスです。ビジネス英会話を体系的に学べるメインプログラム「Bizmates Program」、特定スキルにフォーカスした「Other Programs」、テキストを使わず受講生の直近の課題を解決する「Assist Lesson」、英会話を通じて教養を身につけるディスカッションベースの「Bizmates Discovery」の4つのプログラムで、ビジネスパーソンの英会話コミュニケーションスキル修得を支援しています。フィリピンに現地法人を構え、毎日5～25時の間でレッスンを受講できる利便性に加え、ビジネスの現場ですぐに活用できる実践的なオリジナルプログラムにより、多くのビジネスパーソンおよび法人企業に支持されています。また、2018年6月より、新たに高度人材紹介事業に参入しました。


◆ビズメイツ株式会社　会社概要
会社名：ビズメイツ株式会社（英名：Bizmates, Inc.）
設立：2012年7月3日
所在地：東京都千代田区神田須田町1-7-9 VORT秋葉原maxim
代表取締役社長：鈴木 伸明
事業内容：インターネットを利用した語学教授及びビジネスに関する教育事業

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000037.000006561.html