インテックのマネージド型IaaS「EINS/SPS Managed」Pure Storage社の次世代型オールフラッシュアレイを全面採用

～お客さまのデータを、より安心、安全そして高速に～

　ＴＩＳインテックグループの株式会社インテック（本社：富山県富山市、代表取締役社長：北岡隆之、以下インテック）は、マネージド型IaaS※1「EINS/SPS Managed（アインス エスピーエス マネージド）」(以下、本サービス)の標準ストレージに、Pure Storage社の次世代型オールフラッシュアレイ※2を全面採用したことを発表します。


■背景
　クラウドファーストが進むなか、国産クラウドとメガクラウドを業務の重要度に応じて使い分けるマルチクラウドの考え方が浸透しています。特に、企業の基幹系システムなど24時間365日の連続稼働が求められるミッションクリティカルな業務では、機能面に加えて運用面でも充実したサポートが提供される、国産クラウドへの移行が加速しています。
　今回採用したPure Storage社のオールフラッシュアレイは、最先端のデータ保護機能と稼働率実績99.9999%を誇る最高水準クラスの可用性、AES256bitの暗号強度によるセキュアなデータ格納を実現します。また、従来のストレージと比較し、Input/Output応答性能が50%向上※3するため、お客さまのビジネストランザクションは、より一層高速に処理が可能となります。さらに、オールフラッシュアレイは大量データへ安定したアクセスや分析・解析の高速化を実現できることから、ビッグデータやIoT、ディープラーニングといったお客さまの新しいビジネスの創造をサポートします。

　インテックでは、本サービスで、これまでもサーバやネットワークの仮想化技術を駆使した高品質、高信頼なサービス基盤を提供してきました。今回、新たにサービスの標準ストレージとして、Pure Storage社の次世代型オールフラッシュアレイを全面採用したことで、今後本サービスを採用のお客さまへ、より安心、安全かつ高速な環境を提供します。

■今後の展開
　今回のアップデートにより、インテックは安心、安全なクラウドへの移行をさらに加速させ、クラウドサービス事業として、3年で150億円の売上を目指します。
　今後もインテックは高品質、高信頼な国産クラウドへの期待により一層お応えし、クラウドサービス事業のさらなる拡大を図っていきます。

■EINS/SPSについて
　「EINS/SPS」シリーズは、2010年3月よりインテックが提供するIaaS型のビジネスクラウドサービスです。当社がサーバやネットワークの管理業務を代行する「EINS/SPS Managed (アインス エスピーエス　マネージド)」と、お客さま自身でリソースを管理する「EINS/SPS SelfPortal（アインス エスピーエス　セルフポータル）」の２種類のサービスラインナップがあり、共に堅牢なデータセンターに配置され、設備の冗長化を前提とする高品質・高信頼のクラウドサービスです。
　インテックは今後も市場のニーズに合わせ、継続的に「EINS/SPS」の機能拡充を計り、お客さまが快適・安全に利用できるクラウド環境を提供してまいります。
（*1）マネージド型IaaS (Infrastructure as a Service)
　コンピュータ基盤をインターネット経由のサービスとして提供し、インテックがリソース管理業務を代行する管理型のIaaS。主に企業のイントラネットシステムやインテックの管理サポートが必要なお客さま向けサービスです。
（*2）次世代型オールフラッシュアレイ（ストレージ）
　SSDなどのフラッシュメモリに、完全最適化されたストレージ
（*3）現在利用中のストレージと比較した値（ランダムアクセス 50% Read:50% Write）

【サービスイメージ】

　


　なお、今回のアップデートに伴い、ピュア・ストレージ・ジャパン株式会社からのエンドースメントを頂いております。


※本文に記載されている会社名、商品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
※記載した内容は本発表日現在のものです。

インテックについて
　お客さまの経営戦略に沿った情報化戦略の立案からシステムの企画、開発、アウトソーシング、サービス提供、運用保守まで、IT分野において幅広く事業を展開しています。特に、データセンター事業は、東京、横浜、大阪、富山などのデータセンターを高速回線で接続した高信頼性サービスを提供しています。インテックは、創業以来50余年にわたって培ってきた技術力をもとに、安全・安心、便利でSmartな、心地よい社会の実現を目指し、挑戦を続けてまいります。

ＴＩＳインテックグループについて
　ＴＩＳインテックグループはグループ会社約60社、2万人が一体となって、それぞれの強みを活かし、日本国内および海外の金融・製造・サービス・公共など多くのお客さまのビジネスを支えるＩＴサービスをご提供します。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000449.000011650.html