動画が見放題＆サポート充実の「J:COM MOBILE」 新スマートフォン「HUAWEI P10 lite」を11月2日より販売開始

株式会社ジュピターテレコム（J:COM、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：井村 公彦）は、外出先でも動画が見放題（データ通信量カウントなし）で、無料訪問サービスをはじめとする様々なサポートメニューを提供している「J:COM MOBILE」の新端末として、「HUAWEI P10 lite」を11月2日より販売開始いたします。





1.　新スマートフォン「HUAWEI P10 lite」について
「HUAWEI P10 lite」は、シンプルなホーム画面や大きな文字でメールができるなど、初めての方にもやさしい「簡易モード」を特長とし、高性能カメラや大容量バッテリーなど基本機能も充実したスマートフォンです。

＜主な特長＞
・簡易モード　　　　　　よく使うメニューに絞ったホーム画面、文字入力も大きく・見やすい
・高性能カメラ　　　　　1,200万画素のメインカメラ、高速フォーカス、こだわりのカメラ機能
・大容量バッテリー　　　3,000mAhの大容量バッテリーに、35分間の充電で約1日使える急速充電＊1
・指紋センサー　　　　　ワンタッチ約0.3秒でロック解除
・高級感のある仕上がり　背面ガラスパネル、金属フレームでトレンドをおさえたデザイン

今後、お客さまは、現在提供中の「SHARP AQUOS L2」、「富士通 arrows M03」、「LG X screen」、「LG Wine Smart」に「HUAWEI P10 lite」を加えた5機種から、ご利用スタイルやお好みにあわせてご選択いただけます。

２.　 「J:COM MOBILE」はJ:COMならではのサービス　“動画が見放題 “＆“サポート充実“
J:COM MOBILEは、外出先でも「J:COM TV」サービスで放送中の番組や「J:COMオンデマンド」＊2を見放題（データ通信量カウントなし）で視聴でき＊3、また、ご加入時の初期設定・操作説明の無料訪問サポートや電話による遠隔サポートを行うなど、お客さまが安心してスマートフォンのご利用を開始できるサポート体制の充実を強化しております。

今後もJ:COMは、お客さまの生活全体を支える“J:COM Everywhere”の実現に向け、「J:COM MOBILE」をますます深化・強化させ、いっそうのお客さま満足度の向上に努めてまいります。


＊1 付属のACアダプタ利用の場合。ファーウェイ社試験基準による測定結果。実際の使用時間は実際の使用状況により異なります。

＊2　「J:COMオンデマンド」は、J:COMが提供する映像配信サービスです。ご利用には、ケーブル多チャンネル放送「J:COM TV」サービスへのご加入が必要です。契約コースや建物によってはご利用いただけない場合があります。「J:COMオンデマンド」の総配信本数は約65,000本で、そのうち約40,000本がマルチデバイス視聴に対応しています（2017年9月1日現在）。コンテンツは有料・無料のものがあります。マルチデバイス対応コンテンツは「J:COMオンデマンド」アプリを通じて、スマートフォンやタブレット端末などお手持ちのモバイル機器でいつでもどこでもご覧いただけます。


＊3　「J:COMオンデマンド」アプリを利用して映像コンテンツを視聴する際、パケット量は月間のデータ通信量にカウントいたしません。利用者は、いつでもどこでもパケット制限を気にせず動画コンテンツをお楽しみいただけます。データ通信量（パケット）カウントなしの対象となるのは、「J:COMオンデマンド」アプリでコンテンツを視聴した場合のみです。同じコンテンツでも「J:COMオンデマンド」アプリ以外のアプリを利用すると、データ通信量がカウントされます。　「J:COMオンデマンド」アプリをご利用の場合でも、ネットワーク混雑回避のために、直近3日間 (当日を含みません) に6GB以上のご利用があったお客さまの「J:COM MOBILE」の通信速度を終日制限させていただく場合があります。

ジュピターテレコムについて　　http://www.jcom.co.jp/
株式会社ジュピターテレコム（J:COM、本社：東京都千代田区）は、1995年に設立された国内最大手のケーブルテレビ事業・番組供給事業統括運営会社です。ケーブルテレビ事業は、札幌、仙台、関東、関西、九州・山口エリアの28社75局を通じて約534万世帯のお客さまにケーブルテレビ、高速インターネット接続、電話、モバイル、電力等のサービスを提供しています。ホームパス世帯（敷設工事が済み、いつでも加入いただける世帯）は約2,129万世帯です。番組供給事業においては、17の専門チャンネルに出資及び運営を行い、ケーブルテレビ、衛星放送、IP マルチキャスト放送等への番組供給を中心としたコンテンツ事業を統括しています。
※上記世帯数は2017年9月末現在の数字です。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000474.000007676.html