はてなのサーバー監視サービスをクラスメソッドが採用。AWS総合支援サービスの監視オプションを「Mackerel」で強化

株式会社はてな（代表取締役社長：栗栖義臣／本社所在地：京都市中京区）は、当社のサーバー監視サービス「Mackerel」が、クラスメソッド株式会社（代表取締役社長：横田聡／東京都千代田区、以下「クラスメソッド」）の企業向けアマゾン ウェブ サービス（以下「AWS」）総合支援サービス「クラスメソッドメンバーズ」の監視オプションに採用されたことをお知らせします。AWS最上位コンサルティングパートナーであるクラスメソッドの高いAWS監視運用技術と「Mackerel」のAWS連携機能により、「クラスメソッドメンバーズ」の顧客企業の開発・運用プロセスの効率化に貢献します。

当社が提供する「Mackerel」は、サーバーにおける各種ハードウェアやアプリケーションソフトウェアの性能をリアルタイムに監視することができるSaaS型サーバー監視サービスです。2014年のサービス提供開始以来、継続的な機能開発に取り組んでいます。2016年にはAWS連携機能をリリース（※1）し、2017年には国内企業発のサービスで初めて「AWS DevOpsコンピテンシー」の認証を取得（※2）するなど、AWSの顧客に向けた高品質なサービスの提供に取り組んでまいりました。

このたび「Mackerel」を採用し、監視オプションを刷新した「クラスメソッドメンバーズ」は、企業のAWS活用を請求代行から運用保守まで幅広く支援するサービスです。クラスメソッドは、AWS認定ソリューションアーキテクトプロフェッショナルを保持するスタッフによる700社2,500アカウントを超えるAWS導入実績を持ち、その高品質な支援サービスで、2015年から4年連続でAWSの最上位コンサルティングパートナーにも認定されています。

「クラスメソッドメンバーズ」の監視オプションは、このたびの刷新により、従来の監視サービスで未対応だったNLB（Network Load Balancer）やAWS Lambdaが監視対象サービスとして加わったほか、Amazon Elastic Compute Cloud（Amazon EC2）の監視項目も、既存のCPU・メモリの利用率ディスクI/O、ステータスチェックに加えてログ、プロセスも監視できるようになりました。これにより「クラスメソッドメンバーズ」の顧客企業がAWS環境をより広い範囲で監視することが可能になり、これまで以上に多くのユースケースに対応できるようになりました。

▽ クラスメソッドメンバーズ　監視オプション詳細
https://classmethod.jp/services/members/aws-monitoring/

▽ Mackerel
https://mackerel.io/

当社では、今後も企業との連携を含めた「Mackerel」の提供を強化することで、マルチクラウド環境での大規模な監視から小規模なサーバー監視までの幅広いニーズに対応し、導入企業の開発・運用プロセスの効率化に貢献してまいります。

※1　2016年5月11日：はてなプレスリリース
http://hatenacorp.jp/press/release/entry/2016/05/11/154500

※2　2017年9月19日：はてなプレスリリース
http://hatenacorp.jp/press/release/entry/2017/09/19/153000


■ 株式会社はてな 概要
http://hatenacorp.jp/
本社：京都府京都市中京区高宮町206 御池ビル9F
東京オフィス：東京都港区南青山6-5-55 青山サンライトビル3F
代表取締役社長：栗栖義臣
設立：2001年7月
事業内容：
登録ユーザー数：約713万人・月間ユニークブラウザ数：約2.25億（※2018年7月実績）のコンテンツプラットフォームサービスを運営。代表的なサービスは国内最大級のソーシャルブックマークサービス『はてなブックマーク』や最新鋭のブログサービス『はてなブログ』など。
コンテンツプラットフォームサービスで培われた技術力やユーザーパワーを活かした様々なソリューション＆サービスも提供中。オウンドメディア専用CMS『はてなブログMedia』、新世代のSaaS型サーバー監視サービス『Mackerel』ほか。また、おもにコンテンツプラットフォームなどのWebサービスおよびアプリの共同開発事例も多数。


※ アマゾン ウェブ サービス、Amazon EC2, Network Load Balancer, AWS LambdaおよびAWSは米国その他の諸国における、Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000047.000006510.html