記事検索結果

SDPの前12月期、4期ぶり黒字巣ごもり需要寄与（2022/4/1 総合１）

ただ、パネル価格はコロナ禍のテレビ需要が一巡したことで昨夏をピークに急落。... 22年に米国でテレビ事業に再参入することもあり、大型パネルの安定調達に向け、再びSDPを完全子会社化する方針だ。

シャープ、中計達成断念鴻海との協業に暗雲（2019/5/10 電機・電子部品・情報・通信１）

19年後半には中国ハイセンスからブランドを取り戻し、米国のテレビ事業に再参入することを決めた。... 鴻海の販売網を生かし、高精細な「8K」液晶テレビを展開するが、販売目標に達しなかった製品を鴻海グル...

船井電機、社長に船越秀明氏 AV機器軸に方針転換（2017/5/9 総合３）

今回の社長交代は、前田社長が育成してきたプリンター事業の収益が上がらず、船越取締役が担当するテレビやブルーレイディスクプレーヤーなどAV機器事業を中心とする経営方針に転換したため。15日発表予定の17...

シャープの4―6月期見通し、営業赤字が縮小（2016/7/28 電機・電子部品・情報・通信１）

主力の液晶パネル事業が、米アップルによるスマートフォンの減産や、中国市場の価格下落の影響を受けて不振だった。 ... 主に米国のテレビ事業撤退などのリストラや、在庫圧縮などのコスト削...

パナソニックTV事業再建−米・中で販売網絞込み（2013/11/14）

パナソニックは2013年度内に価格競争激化で赤字の米国・中国のテレビ事業について、販売チャンネルを絞り込む。... 15年度を目標とするテレビ・パネル事業の赤字解消策の一環で、プラズマパネル事業の撤退...

ソニー、当期赤字5200億円−前3月期予想（2012/4/11）

米国事業の悪化で繰り延べ税金資産の評価を見直すことで、追加費用の引当金を計上するのが主因。... 米国のテレビ事業などの不振で、将来の収益を見込んだ繰り延べ税金資産の評価を見直す必要があると判断した。