記事検索結果

豊川鋼機、鋼板加工工場を来月本稼動−月産1000トンに（2008/9/11）

土木や建築、造船など大型化する鋼板加工に対応するとともに作業の効率化を図るのが狙い。... 同社の取引先は、工作機械、自動車、土木、建築、造船などを中心に約500社。

7月の用途別鋼材受注、建設用2カ月ぶり増−鉄連まとめ（2008/9/11）

建設では建築用、土木用がともに増加。

早大、大地震時の高速鉄道脱線確率を算出−震度7以上で8割に（2008/9/10）

詳細は10日から開かれる土木学会の学術講演会で発表する。

安心・安全/安心を得る非破壊検査(8)適用例II−精度・信頼性の向上進む（2008/9/10）

鋼製道路橋溶接部の超音波探傷検査では、国土交通省土木研究所(現独立法人土木研究所)における研究および各種板厚の異なる溶接試験体を用いた実証試験結果をもとに組み立てられた探傷条件で検査が...

プロフェッショナル訪問/大成建設−土木構造物の災害リスクを評価（2008/9/10）

大規模地震をはじめとする自然災害に加えて、経年劣化による耐久性の低下など、土木構造物はさまざまなリスクにさらされている。... 大成建設が自然災害を対象とする土木構造物のリスクマネジメント事業を始めた...

エンジニアリング振興協、今年度の功労者賞14件決定（2008/9/10）

【グループ表彰国際協力】▽千代田化工建設カタール第二プロジェクト本部RGX5チーム▽JFEエンジニアリングマニラ南北汚泥処理施設建設プロジェクトチーム▽新日鉄エンジニアリングロシアサハリン1...

産業春秋/ワサビ栽培事業（2008/9/10）

宮城県加美町にある加美富士とも呼ばれる薬莢山(やくらいさん)のふもとの休耕田で、その装置を利用してポンプできれいな水を汲(く)み上げてワサビを栽培している事業を見学した...

オートデスク、電子納品仕様の土木設計統合型ソフト発売（2008/9/9）

オートデスクは土木設計のソフトウエアと、それで作成した設計図書を電子納品するソフトを統合した「オートCAD・LT・シビルスイート」を16日に発売する。土木設計で普及しているオートCAD・LTと新開発し...

経営ひと言/日本土木工業協会・葉山莞児会長「次は勝ち馬に」（2008/9/9）

「日本の代表がまわりに何も相談もせずパッと辞めるのは大変無責任」と苦言を呈するのは日本土木工業協会の葉山莞児(大成建設会長)さん。

超硬工具協会、超硬工具用語集を24年ぶり全面改定（2008/9/9）

切削工具を中心に、鉱山・土木用工具や工具材料、リサイクル関連まで、広く切削全般にわたる最新の専門用語が分かる構成になっている。

筑水キャニコム、チェコに草刈り機工場−欧州戦略を強化（2008/9/9）

土木建設機械や草刈り機を積極的に欧州へ出荷しており、欧州での売上高は約12億円だった。

キャタピラージャパン、けん引・転圧力高いコンパクタ発売（2008/9/8）

815F2は宅地造成工事など大型土木工事現場の土砂の締め固めに用いる。

1―6月のアルミ需要、0.3%増−ダイカスト・鋳造など増加（2008/9/4）

用途別では電力や輸送、産業機械や電気通信などが増加した一方、土木建築や食料品などが減少した。

レンタルのニッケン、中古品の展示即売会を開催（2008/9/3）

土木建設機械や車両、発電機などの大型品のほか、工具やオフィス用具なども用意。

7月の鋳鋼・鍛鋼生産実績、いずれも2カ月連続増（2008/9/3）

鋳鋼は自動車や船舶、土木建設、鉱山機械向けなどの生産が依然として堅調。鍛鋼もロール、自動車、土木建設、鉱山機械、産業機械向けなどで高い生産水準を維持している。

清水建、温暖化対策を強化−CO2排出量2020年度に30%減（2008/9/3）

削減対象も従来の「すべての建物が排出するCO2」から土木構造物を含めた「すべての構造物が排出するCO2」に改定。土木部門まで対象を拡大した。

災害に備える/“住工混在”生かす大阪−製造業、救助活動に協力（2008/9/1）

同市は07年度に土木建設事業協同組合など4団体と、災害時の援助協定を締結した。... 必要に応じ、ほかの土木機械などの提供も行う。

飛島建設、社長に篠部氏−池原氏は特別顧問（2008/9/1）

【略歴】篠部正博氏(ささべ・まさひろ)73年(昭48)名古屋工大土木工学科卒、同年飛島建設入社。

7月のリース取扱高、14カ月連続減（2008/8/28）

機種別に見ると、土木建設機械が同5・7%増の135億円となり、6カ月連続で増加した。

深層断面/負けてたまるか・正念場の日本企業(6)建設・運輸（2008/8/27）

公共事業の縮減で土木工事が減る中、建設会社が民間発注主体の建築に軸足を移す業界の潮流は当面変わらないだろう。

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