記事検索結果

NESIC、米VC「PnP」と共創パートナーシップ契約締結（2019/7/2 電機・電子部品・情報・通信１）

NECネッツエスアイは今回の契約に合わせ、米国の駐在員の増員と、PnP本社2階フロアに自社のブースを新設した。

株主総会/東芝、社外取締役を多様化「鍛えてもらう」（2019/6/27 総合３）

さまざまな知見の方々に東芝を鍛えてもらうことを期待している」と社外取締役増員の狙いを説明した。

【電子版】米アップル、シアトル拠点拡張 2000人を追加採用へ（2019/6/25 特集・広告）

同社は以前発表した増員計画を拡張し、向こう5年間で2000人を追加採用する。... 同社は昨年12月、テキサス州オースティンの拠点への10億ドル(約1070億円)投資を含む全米規模の事...

キャディ、規模6倍の新本社（2019/6/24 機械・ロボット・航空機１）

新拠点への移転で、2拠点の従業員数を2020年3月までに現行比約3倍の120人に増員を目指す。

JR東海、リニア「用地部」新設（2019/6/19 建設・生活・環境・エネルギー２）

JR東海は7月1日の定期異動で、リニア中央新幹線の用地確保を担当する「用地部」を新設し、用地部以外を含む担当者全体も50人から80人に増員する。

キリンビバ、熱中症対策アドバイザー増員営業に資格取得推進（2019/6/12 建設・生活・環境・エネルギー２）

キリンビバレッジは夏季に向け本格化する熱中症対策ニーズに対応し、2019年から専門資格者によるセミナーなどを通じて関連商品を拡販する。営業担当に熱中症対策アドバイザー資格の取得を広げ、小売店や法人企業...

株主総会、今週から本格化アクティビストと対話重視（2019/6/11 総合３）

「社外取締役の増員により経営陣の成果にモニタリングを効かせることができる」(大和総研)という。

SARAH、料理口コミデータ分析飲食店メニュー開発支援（2019/6/11 中小・ベンチャー・中小政策）

データ人材の増員も行う。

市場をつくる/ケイミュー取締役・隣幸二氏窯業系内外装材（2019/6/11 モノづくり）

またソリドは従来の住宅メーカーなどの顧客とは別のアトリエ系建築会社の顧客を開拓にもつなげる」【チェックポイント/専任営業担当増員で攻勢】ケイミューは設...

豪最大の年金基金、NY事務所開設ロンドンは増員（2019/6/5 総合３）

【シドニー=時事】豪最大の退職年金基金オーストラリアンスーパーのシルク最高経営責任者(CEO)は海外投資の拡大戦略の一環としてニューヨークに事務所を開設し、ロンドン事務所では事...

陸自、サイバー・電磁波部隊増強防御の重要性高まる（2019/6/4 総合４）

防衛省は19年度に、サイバー防衛隊の規模を約150人から同220人へ増員する。

MSD、管理職の女性比率40%へ 25年までに（2019/6/4 ヘルスケア）

同社はあらゆる人材が個々の能力を最大限に発揮し、やりがいを感じられる「ダイバーシティー&インクルージョン」を推進する観点から、女性管理職などの増員を図っている。

インタビュー/ウラノ社長・小林正伸氏群馬・伊勢崎の新工場稼働（2019/5/31 機械・航空機２）

新工場がフル稼働した場合、100人程度の増員が必要となる。

ケイアイスター不動産、建設現場の女性活躍促すユニホーム・看板作製（2019/5/22 建設・生活・環境・エネルギー２）

現在97人いる現場監督のうち女性は15人で、今後も増員を急ぐことから、働きやすさの改善、働く意欲の向上などを促す。

ホロストラクション、日本マイクロソフトと協業 MR活用アプリ12月投入（2019/5/22 電機・電子部品・情報・通信２）

現在は技術者は4人体制だが、数年をかけて15―20人へ増員していく。

エア・ウォーター・ゾル、化粧品の研究棟建設製造受託品提案を強化（2019/5/21 素材・医療・ヘルスケア）

研究開発人員は現行の30人から23年めどに50人へ増員予定。

投資活発/関電不、不動産開発に300億円北米など開拓（2019/5/20 総合１）

今後も25人程度まで順次、増員する。

ソーデナガノ、EV電池用筐体増産松本新工場が7月完成（2019/5/15 電機・電子部品・情報・通信２）

これらの急速な需要拡大に伴い、これまでに量産プレス50ラインを増設し、従業員も110人から150人に増員。

北川鉄工所、インドに旋盤用チャック工場 11月稼働（2019/5/15 機械・航空機２）

製造人員は数人でスタートし、22年頃には20人程度に増員する予定。

東芝、社外取10人 7人から増員、候補発表（2019/5/14 総合３）

社外取締役の人数を従来の7人から10人に増員し、そのうち投資会社出身など外国籍4人を含む。

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