情通機構など、工場ＩｏＴの無線通信を安定化させるソフトウエアを設計

情報通信研究機構（ＮＩＣＴ）はオムロンやＮＥＣ、富士通など８社と共同で、工場にＩｏＴ（モノのインターネット）技術を導入する際に無線通信を安定化するソフトウエアを設計した。工場内は多様な無線システムが混在し、相互に干渉してデータ取得などに影響を及ぼす恐れがある。設計したソフトを各設備に導入すると干渉を抑制できる。工場では設備を見える化するため、無線の導入が増えているが、相互干渉などを解決する取り組みはこれまでなかったという。

ソフトは、ＮＩＣＴなどが２０１５年６月に立ち上げた「フレキシブル・ファクトリー・プロジェクト」のグループが設計した。今後、ソフトを導入した工場で実証する。２０年までに設備メーカーなどに対して、ソフトを提供する基盤を整備していく。ソフトの導入によって、工場で安定的に無線通信できる設備を認証する制度の構築も視野に入れている。

同プロジェクトでは稼働中の工場で音や振動...