[ ICT ]
(2018/6/2 12:30)
米アップルはここ数カ月にわたり「iPhone(アイフォーン)」の中毒性について批判されてきた。これに対し同社は来週、アイフォーン依存を治すのを助けるソフトウエアを発表する計画だ。
アップルは4日に開幕する年次開発者会議(WWDC)で、来年のソフトウエア戦略を説明するほか、将来のハードウエア計画の一部を明らかにする。
同社がこれまでアイフォーンや「iPad(アイパッド)」、「Mac(マック)」、「アップルウオッチ」、「アップルTV」に搭載される基本ソフト(OS)を更新する際は、ユーザーと端末の関係をより緊密にさせ、最新のアプリやゲームに没頭させる機能向上をうたうのが普通だった。
だが今年は、端末の利用を減らすための機能を強調する方針だ。
アップルのエンジニアは、ユーザーが端末および特定のアプリの利用時間をモニターできる一連のツール「デジタル・ヘルス」計画に取り組んでいる。これらのツールは、アップルの最新モバイルOSになるとみられる「iOS12」で「設定」内のメニューに搭載されると、計画に詳しい複数の関係者が明らかにした。
アップルの投資家であるジャナ・パートナーズやカリフォルニア州教職員退職年金基金(CSTRS)は今年に入り、同社の端末の中毒性について批判。同社はこれに対し、製品の利用をモニターするために一段と「強力な」ペアレンタル・コントロール(親がアクセスを制限できる機能)を追加すると表明していた。
スマートフォン依存への懸念の高まりは実は、アップルにとって他の大手テクノロジー企業ほど脅威ではない。アップルはハードウエア販売で利益の大半を稼いでおり、「デジタル・ヘルス」のソフト更新は、ユーザーが同社の新製品を買い続ける新たな理由になる可能性が高いためだ。(ブルームバーグ)
(2018/6/2 12:30)