マウザー、高まる需要への対応に向けて本社施設を拡張し、グローバル拠点と製品ラインアップをさらに拡充

最新の半導体及び電子部品の幅広い品揃えと、新製品をいち早く市場に投入することに注力する、ネット販売商社のマウザー・エレクトロニクス（Mouser Electronics、本社: 米国テキサス州マンスフィールド、以下: マウザー）は、今後10年の事業好調による需要を見越して、グローバル本社社屋と物流センターの大規模な拡張工事を開始しました。今回の拡張工事により、テキサス州ダラス/フォートワースの南に位置するマウザー本社キャンパスには、床面積約5千平方メートルの社屋1棟が新設されるほか、物流センターの規模が約2万平方メートル拡張されます。

今回の拡張工事が完了すると、敷地面積約31.5万平方メートルのグローバル本社・物流センターは、床面積を約9.3万平方メートル（東京ドームの約2倍）に増床し、750社を超える電子部品メーカーの約100万品番におよぶ膨大な製品群を在庫化します。

業界の好調な見通しの中、マウザーは2桁増益を達成し、新規取り扱いメーカーを拡充するほか、世界各地で高まるお客様のニーズに応えるために、グローバル拠点の拡大も推進しています。

2018年、マウザーは19億ドルの売上を達成しており、本年度は昨年度実績を上回る見込みです。こうした業績により、全世界の従業員数を2,400人以上に増員し、さらには現地顧客サービスの拡充に向けて、ブラジル、ポーランド、ベトナム、フィリピンに新たな拠点の開設を進めています。

マウザーの社長兼最高経営責任者であるグレン・スミス（Glenn Smith）は次のように述べています。「IoT、電気自動車、人工知能、ロボット、5G通信など、各種先進技術の急速な進歩により、弊社は極めて堅固で良好な業績を収めています。お客様のニーズの拡大に伴い、今後もさらなる成長を目指していきます。新製品と取り扱いメーカーの拡充は、開発に必要な電子部品や開発ツールをすべてワンストップでお客様に提供するという、弊社のコミットメントを反映するものです。業界屈指の幅広い品揃えに注力することにより、世界各地でエンジニアやバイヤーの顧客基盤も拡大しています」

新製品の早期投入に注力するマウザーは、純正電子部品の圧倒的な品揃えを実現しており、今後も重要な電子部品カテゴリの取り扱いメーカーを追加しながら、広範な製品ラインアップの拡充を図っていきます。製品カテゴリには、半導体、組み込みモジュール、オプトエレクトロニクス、受動部品、相互接続およびワイヤ/ケーブルアセンブリ、電気機械、電源、テスト/計測、ツールなどがあります。

現在、24時間稼働のマウザー・グローバル物流センターでは、1日平均約20,000件の注文を受け、製品約65,000個の受注処理を行っています。注文を受けた製品は、世界220カ国の60万人のお客様に向けて、通常、即日出荷されます。過去数年にわたり、マウザーは先進技術による設備の自動化に多額の投資を行い、極めて正確な受注・出荷処理とその効率化に努めています。

マウザーは、幅広い製品ラインと優れたカスタマーサービスを通して、先端技術を備えた製品を提供し、設計技術者とバイヤーに向けてイノベーションの推進に貢献できるよう努めています。マウザーは、最新の設計プロジェクトに最適な最新の半導体および電子部品を世界でどこよりも幅広く取り揃え、顧客の設計リードタイムの短縮を支援します。単に電子部品を売る会社ではなく、時間と利便性を提供する会社であるマウザーのウェブサイトMouser.comは、絶えず更新されており、ユーザーが素早く製品を探せるよう高度な検索方法を提供しています。またMouser.comでは、データシート、サプライヤー別リファレンスデザイン、アプリケーションノート、技術設計情報、エンジニアリングツールも提供しています。

マウザーについて
マウザー・エレクトロニクスは、バークシャー・ハサウェイ社のグループ企業であり、数々の受賞歴を有する、半導体および電子部品の正規代理店です。提携メーカーの新製品を電子設計技術者およびバイヤーへいち早くお届けすることに注力しています。マウザーのウェブサイト Mouser.com は、多言語・多通貨に対応し、750社を超えるメーカーの500万点以上の製品を揃えています。マウザーは、世界25カ所のサポート拠点からクラス最高のカスタマーサービスを提供し、テキサス州ダラス南部にある７万平方メートル（東京ドームの約1.5倍）の施設から、220カ国60万人を超えるお客様に向けて製品を提供しています。詳しくは、http://www.mouser.jp をご覧ください。

商標
MouserおよびMouser ElectronicsはMouser Electronics, Inc.の登録商標です。その他記載されているすべての製品名、ロゴおよび会社名は、それぞれの所有者の商標である場合があります。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000121.000034430.html