家のお困りごとまるっと解決！ プロのサービスをもっと身近に日高都市ガスの新ブランド 「e-home」 本格始動

～日高市を中心に住まいと暮らしの高品質サービスをワンストップで提供～

グローバル総合エネルギーサービスを提供するシナネンホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：山崎 正毅、以下 シナネンホールディングス）のグループ会社で、埼玉県日高市を中心にエネルギー・住まい・暮らしに関するサービスを提供する日高都市ガス株式会社（本社：埼玉県日高市、代表取締役社長 ：塚越 二喜男、以下 日高都市ガス）は、住まいのクリーニング・メンテナンスの新しいサービスブランド「e-home」を立ち上げ、Webサイトをオープンし、サービスの本格提供を開始いたします。




■「e-home」立ち上げの背景・名称の由来
日高都市ガスは、2011年6月に株式会社ベンリーコーポレーションが展開する「Benry」にフランチャイズ加盟し、「ベンリー日高店」として、住まいと暮らしに関するお困りごとを解決する様々なサービスを提供し、約9年間、地域のお客様のニーズに応えてまいりました。今後、さらに地域に根差し、お客様に必要とされるサービスを自社で展開する準備が整ったため、2020年6月をもって「Benry」のサービス提供を終了し、7月1日より新たなサービスブランドとして「e-home」を立ち上げることにいたしました。

「e-home」というブランド名には、energy、ecology、economy、efficiency、earnest、execution、effect、egao（笑顔）、さまざまなe（イイ）を提供するという思いを込めています。

■住まいと暮らしのサービスをワンストップで提供
日高都市ガスが提供するリフォーム、パイプ等の水回りのメンテナンス、空き家管理等の不動産業、ガス機器の供給・メンテナンス、ハウスクリーニング等のサービスは「e-home」ブランドとして展開していきます。いずれも自社内に専門スタッフを有し、高品質なサービスをワンストップで提供いたします。

■地域のトータルソリューションカンパニーへ
日高都市ガスは、2020年2月から日高市内で問題となっている空き家を、所有者に代わって定期的に巡回・管理する空家管理代行サービスを開始するなど、地域の課題解決に寄与する様々なサービスを展開しております。
今後は、「e-home」ブランドのもと、住まいと暮らしのサービスを展開し、日高市で確固たる顧客基盤を築き、それを足掛かりに近隣地域にも提供エリアを広げてまいります。加えて、既存サービスを生かし、集合住宅の維持管理、既築住宅の買取・再販へも事業領域を拡大し、住まいと暮らしのワンストップサービスを確立するとともに不動産関連サービスの拡充を図ります。

シナネンホールディングスグループは、2020年度より3年間を期間とする中期経営計画を始動しました。その中で、日高都市ガスは、エネルギー卸・小売周辺事業（BtoC事業）の一翼を担う事業会社の一つとして、新たな需要の創造と既存事業の維持拡大を図ることで、日高市を中心とした事業エリアにおける持続可能な街づくり、地方創生・活性化への貢献を目指しています。地域の住まいと暮らしを支えるトータルソリューションカンパニーとして、よりお客様に愛され、選ばれるサービスを提供してまいります。

【「e-home」概要】
https://www.ht-gas.co.jp/ehome/
●サービスラインナップ（一例）
パイプメンテナンス、リフォーム、不動産仲介、ハウスクリーニング、ガス機器点検
（ほかお客様の住まいと暮らしに関するお困りごとに応じて柔軟にサービスを提供いたします）

●申込方法：「e-home」のお問い合わせフォーム、もしくはお電話でご連絡ください。
問い合わせフォームURL：https://www.ht-gas.co.jp/contact/
電話番号：042-989-4041

■日高都市ガス株式会社について
https://www.ht-gas.co.jp/
1972年の創業以来、埼玉県日高市を中心に、都市ガスの安全・安心・安定供給を主軸に据え、その時代ごとの社会環境やお客様の生活スタイルに合わせて、電気やリフォーム、生活支援などに関する商品・サービスを拡充・提供しています。「人と街、今と未来へ」をスローガンに、お客様の快適な生活に貢献しています。

■シナネンホールディングス株式会社について
https://sinanengroup.co.jp
シナネンホールディングス株式会社は、1927年に創業したグローバル総合エネルギーサービス企業グループの持株会社です。グループのミッションとして、「エネルギーと住まいと暮らしのサービスで地域すべてのお客様の快適な生活に貢献する」を掲げ、消費者向けのエネルギー卸・小売周辺事業、法人向けのエネルギーソリューション事業、非エネルギー事業（自転車・シェアサイクル事業、環境・リサイクル事業、システム開発事業、抗菌事業、建物維持管理事業等）を提供しています。


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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000010.000053091.html