株式会社すららネット×札幌新陽高校「教育効果の価値観を大きく変える」事業スタート！

株式会社すららネット（東京都千代田区、代表取締役社長：湯野川孝彦、以下 すららネット）と、学校法人 札幌慈恵学園 札幌新陽高校（北海道札幌市、 校長：荒井優、以下札幌新陽高校）は、これからの時代を見据えた新たな学校の在り方や教育効果の実証に向けて、2017年10月に提携開始いたしました。


すららネットはゲーミフィケーションを応用した「対話型アニメーション教材」の「すらら」の企画・開発・販売を行っており、2012年にはeラーニングアワードフォーラムにて、教育部門最高峰の「日本e-Learning大賞 文部科学大臣賞」を受賞しました。「すらら」は個々の理解度に応じた「アダプティブな学習」を提供出来ることが特長で、全国120校、690塾で「アクティブラーニング」や「学び直し」のために活用されており、多くの導入校では成績向上等の成果が上がっています。

札幌新陽高等学校は「本気で挑戦する人の母校」をビジョンに掲げ、全国で注目を集める学校です。2018年度から開設する「探究コース」では、生徒が「将来の働き方・生き方を具体的に描けるようにする」ことを目的とし、「実社会における経験」を通じて、「実務に必要な能力」やそのための「幅広い知識」を身につけるPBL（プロジェクトベースドラーニング (※1)）による学習を行っていきます。探究コースでは「実社会における問題を解決するために自ら行動したい」、あるいは「やりたいことを見つけたい」という思いの強さを重視し、広く入学者を募集します。


すららネットと札幌新陽高校は「社会に貢献する実践力を持つ人材を育成する」という共通の志の下、相互のリソースを活かして、探究コースにおいて今後以下のような活動を行う予定です。

１. 「すらら」を利用し、幅広い学力層の生徒に対して手厚い「個別対応学習」を行う

２. すららネット主催の「すららアクティブラーニング　(※2)」に参画し、これからの時代を生きるための「21 　 世紀型スキル（※3）」を身につける

３. 教員の「ICT教育リテラシー」を高め、ICT教材を駆使し、変革する教育業界をけん引できる教員を養成する

４.海外に展開しているすららネットのネットワークを活用したＰＢＬを検討する

※1 プロジェクトベーストラーニング
学習を能動的なものと規定し、知識の暗記にみられる受動的なものを脱却し、自ら問題を発見し解決していく能力を身につけていくことを目的とした学習方法

※2すららアクティブラーニング
全国の学校や学習塾の生徒達が、正解のない社会的テーマについて、インターネットを通じ、年齢も地域も異なる生徒との話し合いやグループディスカッションを行い、レポートにまとめプレゼンするといった体験を通じて21世紀型スキルを学び、鍛えるイベント。
詳細はhttp://surala.jp/events/をご覧ください。

※3 21世紀型スキル
国立教育政策研究所がこれからの学校教育で育成すべきであると提案した、生きる力として求められる日本型 資質・能力の枠組み。「思考力（問題解決発見力、論理的・批判的思考力等）」を中核に「基礎力（言語・数量・ 情報スキル）」「実践力（自律的活動力、人間関係形成力等）」の三層構造で構成されている。
（参考：国立教育 政策研究所）


探究コースのコンセプト

可能性が最大限に広がる出会いや原体験がある × 能力を引き伸ばすチャレンジができる機会がある

3つのミッション

1.偏差値教育から経験値を重視する教育課程の実践

2.生徒の発達とライフスキルを育む学習環境のデザイン

3.教育の出口を最終学歴ではなく、最新学習歴を更新し続ける力にシフトする
　生徒の「生きたいように生きる力」を育む

探究コースは学校で積み重ねるモノを偏差値から経験値に変え、教育の価値観を最終学歴ではなく最新学習歴を更新する力にシフトします。そのために、基本的な知識やスキルの獲得は不効率な一斉授業ではなく効果的にテクノロジーを活用した個別学習を取り入れ、実社会や企業と繋がった教育課程から発達とライフスキルに焦点を当てた教育活動を実践します。原体験と出会いがあるプロジェクトベーストラーニングを中心に、生徒の「自立と自律」、「やり抜く力」、「起き上がる力」、「探究力」をアセスメントし生徒のライフスキルの向上を目的に置いた学習を行います。




探究コースの展望
現在、日本は課題先進国と言われています。社会とは人が集まって成り立つもので、そこにある課題は人が抱えている課題です。そういった社会を発展させるには、人が育つ環境である学校が変わらなければいけません。探究コースはこの課題を解決するために、人が育つ環境である学校を新たにデザインし、活き活きと生きている人で溢れる社会を実現させる新たなリーダーを輩出します。
そして、これからの公教育のロールモデルとなる新たな教育価値を提唱し、日本の発展と世界の発展に教育分野から貢献します。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000179.000003287.html