ネットアップ、Kubernetes環境でアプリケーションとデータを丸ごとバックアップ、移動できる「NetApp Astra」を提供開始

ネットアップ合同会社（本社：東京都中央区、代表執行役員社長：中島シハブ）は、Kubernetesを使ったクラウドアプリケーション開発と関連データ管理を効率的に行えるようにするサービス「NetApp Astra」（ネットアップ・アストラ）を4月1日（木）から発売します。本サービスを利用することで、マルチクラウド、ハイブリッドクラウド、オンプレミスの環境にかかわらず、Kubernetes上に展開されたアプリケーションとその関連データを、簡単な操作で「丸ごと」バックアップ、リストアでき、別の環境に移動できます。現在Kubernetes上でアプリと関連データを纏めて管理するのは困難を伴いますが、NetApp Astraでこれを初めて解決し、アプリケーションの開発や運用、そしてそのデータ活用を効率よく行えるように支援します。



近年、アプリケーションの開発、運用を効率的に行うために、Kubernetesをプラットフォームとして利用する企業が増えています。Kubernetesはコンテナの大規模かつ複雑な管理を容易に実現でき、アプリケーションを異なる環境に移動する際の作業効率を大幅に向上させることができます。しかしこの移動は、ソフトウェアとその設定情報に限られるため、関連するデータの移動は別途行わなければならない課題がありました。また、クラウドがさまざまなビジネスで活用されるようになり、マルチクラウド、ハイブリッドクラウド、オンプレミスなど、利用するクラウドサービスとその組み合わせも増え、開発運用環境も著しく複雑になっています。

これに対してNetApp Astraは、アプリケーションとそれに関連するデータを一つのパッケージのように取り扱えるようにすることにより、容易にアプリケーション全体のバックアップ、移動を可能にします。またクラウドやオンプレミスの異なる環境でアプリケーション展開の柔軟性を大幅に向上させることにも繋がります。

弊社は2020年7月からこれらの機能のベータ版を「Project Astra」として提供してきましたが、4月1日から製品版として発売します。NetApp Astraは現在Google Cloud Platformで利用でき、今後、Microsoft Azure、Amazon Web Services、オンプレミスで利用できるようになります。

参考構成価格： 900ドル（月額）



※1アプリケーション当たり0.005ドル／分

弊社は今後も、マルチクラウド、ハイブリッドクラウド、オンプレミスなど、さまざまなインフラ環境でデータを最大限に有効活用できるデータファブリックの提供に注力していきます。



「NetApp Astra」主な機能

・スナップショットによるデータ保護：
データが誤って削除されたり破損したりした場合でも、アプリケーションと関連データを同じKubernetesクラスタ内に戻すことができます。
・リモートバックアップによるディザスタリカバリ：
同じリージョンまたは異なるリージョンにある別のKubernetesクラスタに、アプリケーションとそのデータをリストアできます。
・アクティブクローンによるシンプルなアプリケーション移動：
Kubernetesクラスタの場所にかかわらず、1つのKubernetesクラスタから別のクラスタに、アプリケーションと関連データを簡単な操作で丸ごと移動することができます。


＜ネットアップについて＞
ネットアップはグローバルなクラウド戦略で業界をリードする、Data-Centricなソフトウェア企業です。デジタルトランスフォーメーションが加速する時代において、データを活用してビジネスをリードする企業や組織を支援します。クラウドでの開発、クラウドへの移行、オンプレミスでの独自のクラウドレベルの環境構築など、データセンターからクラウドまでのアプリケーションを最適な状態で実行できるシステム、ソフトウェア、クラウド サービスを提供しています。ネットアップは、多様な環境にわたって機能するソリューションを通じて、企業や組織が独自のデータファブリックを構築し、いつでもどこでも、必要なデータ、サービス、アプリケーションを適切なユーザに安全に提供できるようにしています。詳細については、www.netapp.com/ja をご覧ください。ネットアップ合同会社はネットアップの日本法人です。

NetApp、NetAppのロゴ、https://www.netapp.com/company/legal/trademarks/ に記載されているマークは、NetApp, Inc.の商標です。その他の会社名と製品名は、それを所有する各社の商標である場合があります。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000029.000047898.html