スペーステックカンパニーの株式会社SPACE VIEW社が国内最大級のCUBESAT、人工衛星部品特化型の情報ポータルサイトをリリース

～人工衛星部品ならびに、宇宙関連製品の情報を集約し、宇宙産業の発展、衛星データ利活用の促進に寄与～

CUBESAT開発、衛星データ解析ならびにリモートセンシングテクノロジーを駆使した研究開発を手がける株式会社SPACE VIEWは、国内最大級の超小型衛星部品特化型の情報ポータルサイトをリリースしました。




株式会社SPACE VIEW（代表取締役：加藤淳一 本社：東京都港区六本木 以下、SPACE VIEW社）は、宇宙開発 x テクノロジーによる地球規模の課題解決を目指し、2020年11月に設立されたスペースベンチャーです。

研究開発を通じて予測精度を高めることで、産業を最適化し、豊かで快適な日常生活を送れる社会を創ることを目的に、CUBESAT開発、衛星データ解析・リモートセンシングテクノロジーによる研究開発ならびにNew Space時代における新たなサービスの創出を目指し、事業を展開しております。
SPACE VIEW社は、兼ねてより、宇宙産業の持続可能性ならびに発展性を高めるためには、手軽に人工衛星の開発に取り組む事が出来る環境の整備、衛星打上げを計画する企業様が、気軽に精度の高い情報にアクセスできる環境が必要であると考えておりました。そして、今後より一層、SPACE VIEW社がスペーステックを牽引し、宇宙産業の発展、ビジネスの衛星データ利活用の促進に寄与するため、本ポータルサイト(https://spacexview.shop/）のリリースを発表しました。



SPACE VIEW社の事業展開について

今回リリースした情報ポータルサイトを基盤として、プラットフォーム上での製品購入から、各パーツの組み立てHow to動画の閲覧、ならびに衛星打ち上げまでのサポートをシームレスに行うことが可能になります。


事業概用

衛星データ解析
人工衛星による観測データを機械学習、ディープラーニング、解析ツールを使用し、地球観測に関わる高度な分析を行います。

リモートセンシング
ディープラーニング・機械学習と高度なリモートセンシングアルゴリズムに関する専門知識により、時間の経過とともに世界がどのように変化するかを解析します。

CUBESAT
CUBESATを使った人工衛星の開発、サブシステム開発、および人工衛星への搭載コンポーネントの技術開発を行っています。

研究開発
宇宙の微小重力環境は、科学的探求への魅力的なプラットフォームであり、研究や製造などの分野でも注目さています。無重力下での物体の振る舞いに応じた製造・研究のための人工衛星の研究開発を行っています。

衛星部品ポータル
衛星製造に関連するさまざまな宇宙品質の電子部品、サブシステム、制御システム、および製品情報を提供しています。
URL : https://spacexview.shop/

衛星データポータル
AIを活用したアルゴリズムを使用した宇宙関連データ、ビジネスインサイトの導出、分析のための情報提供プラットフォームです。


株式会社SPACE VIEWについて


株式会社SPACE VIEWは、人工衛星データや宇宙関連技術を活用した新たなサービスを創出し、あらゆる産業のイノベーション基盤を築くことをミッションに設立されました。

リモートセンシング、データマイニング、機械学習や宇宙分野の研究開発を通じて予測精度を高めることで、産業を最適化し、豊かで快適な日常生活を送れる社会創りを目指し、事業に取り組んでいます。

また、近年注目度を増すスペーステック領域において、最先端の技術を活用しグローバルにビジネスを展開しており、様々な産業において、スペーステックの観点からビジネスを加速させる仕組みを提案します。
加えて、企業のみならず個人の衛星利活用における参入障壁を下げ、開発課題の解決により多くの方々が臨めるインフラの確立を目指します。


U　 R　 L ：　https://spacexview.earth/ja/

会　社　名 ：　株式会社SPACE VIEW

代　表　者 ：　代表取締役CEO　加藤淳一

所　在　地 ：　
【本社】160 Robinson Road #24-09 Singapore 068914

【日本支社】東京都港区六本木四丁目5-3 M.A ROPPONGI BLD 3F

【インドR&D】Flat No.12, 2nd Floor, Mount Unique, 62, A Pedder Rd, Bombay, Mumbai, Mumbai City, Maharashtra, India, 400026

設　　　立 ：　2020年11月




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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000081011.html