家庭用燃料電池「エネファーム」累計販売台数15万台を達成

東京ガス株式会社（社長：内田 高史、以下「東京ガス」）は、家庭用燃料電池「エネファーム」（以下「エネファーム」）の累計販売台数15万台【＊1】を達成しました。 15万台のエネファームによるCO2削減効果は、年間約18万トン【＊2】となり、スギの木約2,045万本【＊3】のCO2吸収量に相当します。




エネファームは、省エネ・省CO2といった環境性に加え、電力系統負荷のピークカットにも貢献する分散型エネルギーシステムです。また、2021年4月発売の機種には、LPWA通信機能【＊4】および停電そなえ発電機能【＊5】が搭載され、お客さまに快適性やもしものときのさらなる安心をご提供します。

東京ガスは、今後もエネファームの開発支援や普及を通じ、お客さまの安心で快適な暮らしと地球環境の保全などに貢献してまいります。

【エネファームの主なラインナップ変遷】



※2021年12月時点の販売台数（2008年度末までの大規模実証分 約800台を除く）

＊1：東京ガスグループが販売した台数。
＊2：15万台すべてがパナソニック製エネファーム2021年度機であると仮定。1台当たりの年間CO2削減効果は約-1.2tとして算出。なお、年間CO2削減量は使用状況によって異なる。
＜試算条件＞
１.CO2排出係数：電気0.65kg- CO2/kWh（地球温暖化対策計画（2016年5月）における2013年度火力 平均係数）、ガス2.29kg- CO2/m3（当社データ）
２.年間負荷/給湯：16.6GJ、風呂保温：1.3GJ、調理：2.2GJ、冷房：10.6GJ、床暖房：8.9GJ、エアコン暖房：5.2GJ、照明他：11.3GJ（延床面積120m2の戸建に居住する4人家族を想定）
３.電力需要／年間4,008kWh （従来システム）
４.使用機器条件
エネファーム　：エネファーム、居間の暖房はガス温水床暖房と電気エアコンを併用、居間以外の暖房および冷房は電気エアコン、ガスコンロを使用
従来システム：ガス給湯暖房機、その他使用機器条件は上記と同一
＊3：林野庁HP（http://www.rinya.maff.go.jp/j/sin_riyou/ondanka/20141113_topics2_2.html）
記載の条件より、東京ガスが試算したもの。
＊4：Low Power Wide Area-network の略称です。特定の通信規格を表した言葉ではなく、低消費電力かつ広範囲なエリアでの通信が可能という特長をもっている無線ネットワーク方式の総称。
＊5：ネットワークを経由して停電リスク予測情報を受信した際に、停電にそなえて48時間発電を行う機能。
＊6：スマートフォンアプリを使用し、外出先からのお風呂・床暖房・発電のON/OFF操作や、エネファームで計測した電気・ガス・お湯の使用量や光熱費などの把握が可能。
＊7：定置型家庭用燃料電池において世界最小サイズ（京セラ調べ、2019年10月10日時点）。
＜参考＞家庭用燃料電池「エネファーム」累計販売台数14万台を達成　　　　
https://www.tokyo-gas.co.jp/news/press/20210119-01.html

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000666.000021766.html