AIカメラの新機能！利用者属性ごとに表示を切り替えるサジェスト表示機能を搭載したAIタッチパネルサイネージを「イオンモール豊川」で運用開始（アビックス株式会社）

タッチパネルサイネージの検索ログをマーケティング戦略の基礎データとしても活用　～タッチパネルサイネージ2.0の時代へ～

アビックス株式会社は、1989年にデジタルサイネージの提供から始まり、お客さまがサイネージの運用で必要とする「設置」「コンテンツ制作」「メンテナンス」をワンストップで行うことにより、AVIXならではのトータルサイネージソリューションと、お客様への付加価値を提供してきました。 アビックスがサービス展開するAIサイネージソリューション「AIインサイト」では、AIカメラを使用したサイネージの利用者属性分析サービスなどを展開してきましたが、利用者属性ごとにリアルタイムにデジタルサイネージの表示を切り替える、サジェスト表示機能をリリースし、この度「イオンモール豊川」のAIカメラ付きタッチパネルサイネージをご導入いただきました。


「イオンモール豊川」　AIカメラ付きタッチパネルサイネージにサジェスト表示機能を搭載



イオンモール豊川では、AIカメラ付きタッチパネルサイネージを合計32面設置しています。新しくリリースしたサジェスト表示機能を搭載し、タッチパネルを操作する利用者属性をAIカメラが判別し、利用者属性ごとにおすすめコンテンツをリアルタイムに配信しています。

サジェスト表示機能紹介映像

サジェスト表示機能とは


このサジェスト表示機能は、既にアビックス社が提供しているAIカメラ画像分析サービス「AIインサイト」のオプションメニューであり、デジタルサイネージのクラウド型配信システム「DiSi Cloud」と併用することで実現可能となるサービスです。全館案内等のタッチパネルにおいて利用者が検索時にタッチしたログデータを性別・年齢を軸に蓄積して、利用者の属性ごとに各ショップの案内やニュースを出し分けるなど、統計によるサジェスト表示が可能になります。 また、統計によるサジェスト表示以外にも、マーケティングの一環として事業者側が意図した属性ごとへのアプローチや広告出し分けにも利活用を想定しています。

例えば、30～40代の男性に向けたビールのCMをあらかじめ登録・設定しておき、AIカメラとリンクさせることで、実際にAIカメラが30～40代の男性を認識すると、リアルタイムにそのビールのCMに切り替わり、放映されます。

サジェスト表示機能の活用例


■利用者属性ごとに広告表示
AIカメラによる属性判定とリアルタイムコンテンツ切り替えにより、利用者属性ごとに広告の表示が可能になります。例えば、女性客向けの商品を販売している場合、女性客が近づいた際に、女性客にアピールするコンテンツに切り替えることで、効果的な広告効果を狙うことができます。これにより、デジタルサイネージの広告価値や媒体価値向上に役立ちます。

■店舗の利便性向上・省人化対応
AIカメラで顧客の属性を判定し、その属性ごとに商品・販売場所をアピールする動画をリアルタイムに表示することで、顧客に最適な案内を自動で行うことができます。
また、店舗スタッフによる接客がしづらい店舗では、この機能を活用して接客の自動化を進めることができ、省人化店舗や無人店舗での活用が期待されます。

タッチパネルサイネージのタッチログ・キーワード検索ログをマーケティング戦略の基礎データとして活用
～タッチパネルサイネージ2.0の時代へ～


従来の紙製フロアマップのデジタル化や施設案内としての役割に加えて、来店されたお客様の属性ごとに取得するタッチログや、キーワード検索から得られる新たな潜在ニーズの発掘など、マーケティングデータとしても利活用できるようになります。顧客との重要なタッチポイントであり、従来の施設案内だけに留まらないマーケティングツールへとサイネージの役割は変化していきます。

例えば、キーワード検索のログから得られる入力ワードは、施設案内時の利便性向上や顧客ニーズの把握に役立ちますが、テナント誘致などリーシング営業時の参考データとしても利活用できます。

今後もアビックス株式会社は、AIとデジタルサイネージを活用した新しいソリューションサービスの開発・提供に注力してまいります。

会社概要


【会社概要】
名称:アビックス株式会社
代表取締役社長 廣田 武仁
所在地 神奈川県横浜市西区みなとみらい2-2-1-1 横浜ランドマークタワー29F
設立 1989年
事業内容：デジタルサイネージ関連事業、Value creating 事業（SNSと大型LED表示機を連動させた地域に特化した販促・広告・マーケティングシステムの運営）
アビックス株式会社：https://avix.co.jp/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000044.000017900.html