【アンカー・ジャパン】ChatGPTを活用したカスタマーサポートの新システムを導入「Anker AI Assistant」を本日より開始

製品に関するお困りごとや使い方に関するお問い合わせのメールにChatGPTを活用して返信するカスタマーサポートのシステム「Anker AI Assistant」を11月1日より開始。メールでのお問い合わせ待ち時間の短縮だけでなく、有人対応が必要な複雑なお問い合わせをお待ちのお客様にも迅速で丁寧なサポートをお届け致します。


米国・日本・欧州を中心にデジタル関連製品でトップクラスの販売実績を誇るAnkerグループの日本法人、アンカー・ジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：猿渡 歩）は、2023年11月1日（水）よりAnker Japan 公式サイトでのメールお問い合わせにChatGPTをベースにAnkerが開発したAIカスタマーサポートシステム「Anker AI Assistant」を開始致します。


Ankerグループでは、安全性と機能性を兼ね備えた製品を手に届きやすい価格でお届けすることだけでなく、ご購入前後のカスタマー・サポートも重要な製品体験の1つと位置づけ、お客様に迅速で丁寧なサポートをお届けすることを目指して参りました。アンカー・ジャパンは設立後、10年で350億円まで売上高は増え、合わせて高機能な製品が増えたことから2020年からの3年間で製品の使い方やお困りごと等のお問い合わせ件数は約2倍に増加しています。より多くのお客様に、一人ひとりに合わせた高い質と利便性のサポートを提供できるよう、これまで電話やメール、チャット等を通じてお客様をサポートして参りましたが、本日よりメールでのお問い合わせに対して「Anker AI Assistant」を導入し、運用を開始致します。


「Anker AI Assistant」は、Anker Japan 公式サイトにてお問い合わせいただくAnkerグループの全ての製品のご使用方法やトラブルに関するメールに対し、ChatGPTをベースとしたシステムによりお客様のお困りのポイントを解析し、的確な解決方法をご返信するAIカスタマーサポートシステムです。これまでは全てのお問い合わせに対して有人にて対応していたため、早朝・深夜や土日祝日の営業時間外には返信をお待たせしてしまうことがありました。本システムの導入により、時間をかけずに解決方法を提示することができるだけでなく、複雑で有人対応が必要なお客様の待ち時間も短縮し、迅速なサポートをご提供することが可能となります。


今後もアンカー・ジャパンではお客様の利便性を第一に考え、生活がより良いものになるようスマートな製品を展開していくと共に、合わせて様々なサポート方法をご提供することで、これまで以上に快適な購買、製品体験の実現を目指して参ります。


企業情報　|　Ankerグループおよびアンカー・ジャパンについて


Ankerグループは「Empowering Smarter Lives」をミッションに、世界No.1モバイル充電ブランド（※）
「Anker」、オーディオブランド「Soundcore」、スマートホームブランド「Eufy」、プロジェクターブランド「Nebula」、掃除機ブランド「MACH（マッハ）」等を米国・日本・欧州を中心とした世界100ヶ国以上で展開するハードウェアメーカーです。2011年の創業時より、お客様の声に基づいてスピーディーに製品の開発・改善を行うものづくりを実践し、安心のサービスと高機能・高品質のプロダクトを提案し続けています。2023年にアンカー・ジャパンは設立10周年を迎えました。


アンカー・ジャパン株式会社（概要）
本社：　〒101-0063東京都千代田区神田淡路町2-101 ワテラスタワー9階
代表者：　代表取締役CEO　猿渡歩
設立：　2013年1月
資本金：　1億6,000万円
TEL：　[phone]（アンカー・ジャパン カスタマーサポート）
事業内容：　デジタル製品の開発・製造・販売（Ankerグループの日本法人）
公式サイト：　https://www.ankerjapan.com

知的財産権について
-　Anker、Soundcore、Eufy、NebulaおよびMACHは、アンカー・ジャパン株式会社またはその関連会社の商標または登録商標です。
-　その他会社名、各製品名は、一般に各社の商標または登録商標です。

※出典：ユーロモニターインターナショナル
2021年の小売販売額ベース、2022年10月に実施された調査に基づく。
モバイル充電ブランドは、小売売上の75%以上を携帯電話充電器製品が占めるブランドと定義する。携帯電話充電器製品には充電器、ワイヤレス充電器、モバイルバッテリー、充電ケーブルが含まれ、これらの製品は、他の家電機器にも使用可能なものとする。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000463.000016775.html