オンプレミス対応のOracle Database用帳票サービス「DBXFORM」2月6日リリース！シンプルな機能で低価格を実現

簡単な帳票開発、出力機能のカスタマイズ対応など充実したサポート

Oracle APEX を利用したアプリケーション開発を中心に行う株式会社シックススクウェアジャパン（本社：東京都大田区、代表取締役：亀井 良）はOracle Database用帳票サービス「DBXFORM」を2月6日（火）にリリースいたします。



■DBXFORMの概要
DBXFORMは世界有数のローコード開発プラットフォームであるOracle Application Express（以下Oracle APEX）向けに開発された帳票APIです。サーバー単位での課金制を取り、必要な機能を厳選することで低価格を実現します。Oracle Databaseから直接帳票を生成でき、Microsoft Word・Microsoft Excel・HTML・PDFなどの形式に対応可能と使い勝手がよく、導入しやすいのが特徴です。帳票サーバーはオンプレミスに設置できるので、厳しいセキュリティ要件にも対応できます。帳票の生成はPL/SQLファンクションで実行する為、バッチ処理や画面を介さない帳票生成などにも対応できます。


価格：月額ライセンス 8,800円（税抜価格8,000円） / 1サーバー
　　　導入対応 220,000円～
　　　帳票作成（自社で作成しない場合） 27,500円/枚～

■DBXFORM開発の背景
従来、Oracle APEXなどを用いてOracle Databaseから帳票機能を連携する場合、Oracle公式製品ではライセンスが高額になりがちでした。サードパーティー製の製品ではクラウド形式のものが低価格から導入可能である一方、出力枚数による従量課金のため費用の見通しが立ちにくく、厳しいセキュリティ要件には対応できませんでした。物理サーバーなどに導入するサービスもありますが、比較的高額なライセンスで提供されています。
そこでサーバーごとの課金とシンプルな機能で安価にご利用いただけるDBXFORMを開発いたしました。DBXFORMであれば費用の見通しを立てやすく、出力枚数の制限などもありません。REST APIなので、サーバーの冗長化なども簡単にでき、エンタープライズ向けの要件にも対応できます。

■DBXFORMの導入をおすすめする状況
・決められた予算内で帳票システムを導入したい
　　→DBXFORMは低コストで手軽に導入できるサービスです。帳票サーバーごとの課金なので、
　　　導入後にかかる費用の計算も容易です。
・帳票サーバーや開発に専門知識が必要で、帳票専用に対応できる保守要員がいない
　　→DBXFORMなら簡単に帳票が作成できます。画面からシンプルに設定可能で独自のXMLや
　　　複雑な設定方法を覚える必要はありません。学習コストが低く、導入のしやすいことが強
　　　みです。
・SaaS型では要件を満たせず、オンプレミスに帳票サーバーを置く必要がある
　　→DBXFORMはセキュリティ要件が厳しいことが多いOracle Databaseで使いやすいように、
　　　オンプレミスでの設置が可能です。
・今使っている帳票機能が必要以上に多機能で費用が高い
　　→DBXFORMは必要な機能を厳選し低価格を実現しています。機能が足りない場合はカスタ
　　　マイズ可能です。
・Oracle Databaseと帳票サーバーをつなげる部分の知見が不足している
　　→DBXFORMならPL/SQLで帳票サーバーから直接帳票を生成できます。導入対応もあります
　　　のでご安心ください。

「DBXFORM」サイトURL：https://dbxap.sixsquare.co.jp/lp/dbxform/

■会社概要

社名：株式会社シックススクウェアジャパン
本社所在地：東京都大田区南久が原1-6-12
設立：2012年2月1日
代表取締役：亀井 良
URL：https://sixsquare.co.jp/

株式会社シックススクウェアジャパンはローコード開発プラットフォームであるOracle APEXを中心に事業展開をしているソフトウェア開発企業です。Oracle APEXでのアプリケーション開発や教育・コンサルティングを行っています。サードパーティー製品のPoC・検証や、Oracle Databaseの性能改善など、高度な技術力を武器にお客様の課題を解決いたします。

Microsoft、Excel、Wordは、マイクロソフトグループの企業の商標です。
Oracle(R)、Java、MySQL及びNetSuiteは、Oracle、その子会社及び関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000135973.html