大文字用インクジェットプリンタ Videojet 2380 新発売

段ボールや紙箱への印字にご利用いただけるプリンタに、印字不良のリスクを減らす自動クリーニング機能を搭載。「汚れ」に悩むことなくお使いいただけます。

印字・マーキング製品を販売するビデオジェット社（東京都江東区）は、高解像度大文字用インクジェットプリンタ「Videojet 2380」を発売しました。本プリンタでは工場からの出荷時に使用される段ボール箱（外箱）へ文字・バーコード・マーク等を高解像度で印字することができます。従来機種よりもさらに扱い易い設計へ変更された本プリンタは、人手不足にお悩みの現場に貢献します。



Videojet 2380 は、段ボールを初めとする多孔質の素材への印字に使用できる大文字用インクジェットプリンタです。インクを噴射する「印字ヘッド」を生産ラインの脇に設置することで、通過する段ボール箱の側面に印字することができます。



自動クリーニングで印字不良のリスクを削減
Videojet 2380 には2つのクリーニング機能が備わっており、サプライチェーン内でのトラブルを引き起こしかねない「印字不良」を抑制します。
特許取得済みの「マイクロパージ機能」は、プリンタのノズルの詰まりを防ぐために印字を行わないタイミングでわざとインクを噴射し、噴射したインクを瞬間的にプリンタが吸い込み回収する機能です。実行するタイミングはユーザー様の生産ペースに合わせて設定可能です。マイクロパージに使用したインクはプリンタ内部に回収され、再利用されます。


「エアナイフ」の機能は、印字ヘッドのノズルプレートと呼ぶパーツに付着する塵を自動で吹き飛ばします。長時間トラブルなく印字工程を継続させるために役立つ機能です。



メンテナンスが楽
Videojet 2380 は、定期的なメンテナンス（インク用カップのクリーニング）の頻度が１か月に１度程度に抑えられています。毎日の実施が推奨されるのは「印字ヘッドの表面を拭く」という簡単な作業だけです。



（上図：印字イメージ）

高解像度の印字
解像度 180 dpi の印字を可能とする本プリンタは、文字や日付だけではなく、バーコードやシンボルマークの印刷も可能です。出荷業務を行う工場などの拠点で本プリンタをお使いいただくことで、在庫としてストックされている段ボール箱に必要な分だけご希望の内容を印刷していただけるようになります。例えば季節性の商品を出荷するための段ボール箱など、ある時期を過ぎると使えなくなるデザインの箱を余らせて無駄にしてしまうリスクを抑制できます。

操作を楽にするユーザーインタフェース
当社の従来機種ではプリンタ部分に操作モニタが組み込まれていましたが、Videojet 2380 ではモニタがプリンタ部分から独立させています。これにより、ユーザー様にとって使いやすい位置にモニタを設置していただくことができるようになりました。また、これまでビデオジェットの小文字用インクジェットプリンタに採用していた SIMPLICiTY（シンプリシティ）ユーザーインタフェースを、大文字用インクジェットプリンタ製品として初めて採用しています。項目がアイコンで表示される等「見やすく操作しやすい」画面となっており、消耗品の減り具合や生産ステータス（何回印字したか等）の確認も簡単に行えます。人手が不足し、印字に関する経験を十分に持つスタッフが確保できない現場でも導入をご検討頂けます。

特別な周辺装置を追加することなく、２つ目の印字ヘッドを接続可能
Videojet 2380 は最大 2 つの印字ヘッドを連携させて使用できます。２つのヘッドを使うと、箱の両側面に印字することや、より広範囲に印字することが可能になります。２つ目のヘッドを追加する際、ヘッドを連携させるために特別な周辺装置を追加する必要は無く、コストが抑えられます。

詳しい仕様のご確認・資料のダウンロード：
ビデオジェット社 公式サイト Videojet 2380 製品ページ
https://www.videojet.co.jp/jp/homepage/products/case-coding-printers/high-resolution-inkjet-printers/videojet-2380.html?utm_source=prtimes&utm_medium=referral&utm_campaign=2380-launch

Videojet 2380 製品動画



ビデオジェットについて
ビデオジェットは産業用のインクジェットプリンタ、レーザーマーカー、サーマルインクジェットプリンタ、サーマルプリンタ、ラベラーなどをグローバルで展開するブランドです。世界で約40万台以上の導入実績を持ち、現在では世界26か国に直営事業所があり、135か国でサービスを展開しています。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000019.000061143.html