系統用大容量高性能蓄電池システム（全固体電池）6月4日説明会 村谷 敬 氏の登壇も決定

演題は「エネルギービジネスの暗雲を切り裂く、蓄電池の最大可能性」

　株式会社QD Power（本社：広島県広島市・代表取締役　寺田典広）、株式会社サンエス（本社：広島県福山市・代表取締役　佐藤卓己）、ソリッドバッテリー株式会社（本社：東京都港区・代表取締役　鈴木修一）は、広島県廿日市市大野において、「系統用大容量高性能蓄電池システム」の組立製造工場の操業開始と説明会を6月4日に行い、その関連技術講演会で大和製罐株式会社有馬 理仁氏にご講演をいただく旨をお知らせいたしました(添付資料参照)が、さらに、国内トップクラスのエネルギーコンサルタントとして多くの皆様が指示を仰ぐ、株式会社AnPrenergy 代表取締役 村谷 敬氏の登壇も決定したことをお知らせいたします。
　当日は、既に県内各自治体の皆様や大手電力関連産業各社の皆様など、当初の定員数を超える数のご出席予定をいただいておりますが、村谷氏の登壇決定に伴い、報道関係者様専用の特別席を追加でご用意いたします。
　ご参加希望の報道関係者の皆様は、下記の要項をご覧いただき、貴社名・ご出席者名・ご連絡先を記載の上、お申込メールアドレス宛てにご連絡ください。なお、席に限りがありますので、折り返しご出席の可否をご連絡させていただきます。ご理解のほど、よろしくお願い申し上げます。【村谷 敬 氏 プロフィール】　
　株式会社AnPrenergy　代表取締役　　https://anprenergy.co.jp/
　電力ビジネスが黎明期だった2009年から新電力支援サービスを手がけるエナリスやエプコで電源調達や需給管理を担当し、電力全面自由化を迎えた2016年に独立。電力市場の価格形成に関する専門的な見地から、電力ビジネス全般のコンサルティングを手がけ新電力100社以上を支援。現在では、大手電機メーカー、金融機関、自治体などを対象とした、エネルギーコストの削減や脱炭素化、再生可能エネルギーの導入などもサポートする。事業構想大学院大学非常勤講師。主な著書に「エネルギーの未来 2020-2029」（日経BP）がある。※本製品案内・技術説明会・関連技術講演会への参加申込ならびに本蓄電池システムに関するお問合わせは、下記メールにてお願いします。
　株式会社QD Power 　[e-mail]
　※貴社名・御氏名（御出席者名）・御連絡先を必ずご記入ください　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上
１.別紙「系統用大容量高性能蓄電池システム（全固体電池）」概要
２.別紙　試験データ
３.別紙　製品案内・技術説明会・関連技術講演会のご案内





　　　　　　　　系統用大容量高性能蓄電池システム(全固体電池)
　　　　　　　　製品案内・技術説明会・関連技術講演会のご案内　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　株式会社ＱＤ Ｐｏｗｅｒ
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　株式会社サンエス
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ソリッドバッテリー株式会社■開催日時：2024年6月4日（火）13：00～16：00
　　　　　　　　※終了後懇親会がございますので是非ご参加ください(詳細下記)
■開催場所：広島県廿日市市大野2-11-43
　　　　　　　　＜ 株式会社ＱＤ Ｐｏｗｅｒ大野工場所在地（駐車場あり）＞

https://maps.app.goo.gl/eQies65qC8EwcmQP9

■ 製品案内・技術説明会・関連技術講演会
　1. 製品紹介・テスト並びに技術説明
　　系統用大容量高性能蓄電池システム(全固体電池)の充放電デモンストレーション
　2. 関連技術講演会
　１.「次世代型の大容量高性能蓄電池 その特性と将来への可能性」
　　〔講師〕有馬 理仁
　　　　　大和製罐株式会社 技術管理部エネルギーソリューション開発室開発リーダー
　　　　（立命館大学 理工学研究科 授業担当講師）
　２.「エネルギービジネスの暗雲を切り裂く、蓄電池の最大可能性」
　　〔講師〕村谷　敬
　　　　　株式会社AnPrenergy　代表取締役　https://anprenergy.co.jp/
　3. 懇親会
　　〔会場〕まちの駅ＡＤＯＡ　広島県廿日市市大野1丁目1-27
　　　　　　６月４日(火)　16:30～18:00
※懇親会終了後、大野浦駅経由で広島駅までの送迎をご用意しますので、ご希望の方は以下にご連絡ください。【上記内容の問い合わせ先】
株式会社QD Power　 [e-mail]　
※貴社名・御氏名・御連絡先を必ずご記入ください。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000142213.html