企業ネットワーク統合監視ソリューション「SYNESIS Next」6月5日発売

膨大な通信データを取りこぼしなくキャプチャし分析結果を詳細に可視化

株式会社東陽テクニカ(本社：東京都中央区、代表取締役社長：高野 俊也(こうの としや)、以下 東陽テクニカ)は、企業ネットワーク統合監視ソリューション「SYNESIS Next(シネシス ネクスト)」を、2024年6月5日に発売しました。 「SYNESIS Next」は、大容量パケットキャプチャ/解析システム「SYNESIS」に、ネットワーク監視機能を持つ「NetEyez」やセキュリティリスク可視化の機能を持つ「NetEyez Security」を連携させたソリューションです。企業ネットワークの膨大な通信データを取りこぼしなく捕捉し、さらにその分析結果を詳細に可視化することが可能です。これにより、安全かつ安定的な企業ネットワーク運用を効率的に支援いたします。 尚、6月12日から3日間、幕張メッセで開催される「Interop Tokyo 2024」にて、「SYNESIS Next」を初展示いたします。



背景／概要


昨今、企業におけるDX(デジタルトランスフォーメーション)の加速により、SaaSサービスの利用や業務システムのクラウド化、リモートワークの浸透などが進み、企業ネットワークの構築には社内外から安全かつ安定的にアクセスできる環境が不可欠となっています。通信障害やセキュリティインシデントは業務運営や生産性に大きな影響を与えるため、企業ネットワークの安定運用を担う情報システム部門の業務負荷は増加し、その対応は高度化・複雑化しています。企業においては、専門的なスキルを持った人材の確保やネットワーク監視業務の効率化が課題となっています。
これに対し、東陽テクニカは、自社開発した「ネットワーク通信のパケットキャプチャ機能」と「ネットワーク監視・セキュリティリスク可視化の機能」を連携して一つにした新たなソリューション「SYNESIS Next」を発売いたします。大容量パケットキャプチャ/解析システム「SYNESIS」で東陽テクニカが持つ特許技術※を使い企業ネットワーク上を流れる大量のデータを確実に捕捉し、「NetEyez」のネットワーク監視機能と「NetEyez Security」のセキュリティリスク可視化機能を統合してネットワークの詳細な分析までを共通のGUIからシームレスかつ迅速に行うことが可能です。これにより、エンジニアの専門的な知識や経験が必要とされていたネットワークの障害解析や、サイバーセキュリティインシデントの検知・分析にかかる時間と工数を大幅に短縮することができます。ネットワーク監視業務の効率化により、企業の情報システム部門の業務負荷を軽減し、企業ネットワークの安定運用につなげることができます。
※特許番号：特許第6944617号、発明の名称：「パケットキャプチャ装置及び方法」
主な特長


・「NetEyez」の操作画面から「SYNESIS」とのシームレスな連携を実現
・ 「SYNESIS」で取りこぼしなくキャプチャした大量のパケットデータを分析し通信状況を可視化
・ 対象データにおける通信上の問題やセキュリティ脅威を容易に発見可能
　- Microsoft 365などの各種SaaSサービス通信状況の可視化
　- DPI(Deep Packet Inspection)技術を用いたアプリケーションプロトコル分析
　-通信性能に関わるさまざまなサービスの応答時間の監視
　-脅威インテリジェンスDBを搭載し、さまざまなセキュリティ脅威を検知


【製品データ】
・製品名：「SYNESIS Next」
・販売開始日：2024年6月5日
・販売価格：600万円より
・製品ページ：https://www.synesis.tech/product_info/synesis_next/


◆「Interop Tokyo 2024」出展お知らせページ
https://www.toyo.co.jp/ict/seminar/detail/Interop_Tokyo2024.html

＜株式会社東陽テクニカについて＞
東陽テクニカは、1953年の設立以来、最先端の“はかる”技術のリーディングカンパニーとして、技術革新に貢献してまいりました。その事業分野は、情報通信、自動車、エネルギー、EMC(電磁環境両立性)、海洋、ソフトウェア開発、ライフサイエンス、セキュリティなど多岐にわたります。5G通信の普及、クリーンエネルギーや自動運転車の開発などトレンド分野への最新の技術提供に加え、独自の計測技術を生かした自社製品開発にも注力し、国内外で事業を拡大しています。最新ソリューションの提供を通して、安全で環境にやさしい社会づくりと産業界の発展に貢献してまいります。
株式会社東陽テクニカWebサイト：https://www.toyo.co.jp/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000120.000075068.html