【アンカー・ジャパン】アンカー・ジャパンが環境省の協力のもとモバイルバッテリーの適切な処分方法の啓発活動を実施

アンカー・ジャパンは環境省協力のもと「モバイルバッテリーの適切な処分方法の啓発活動」を開始いたします。環境の日に合わせ、第一弾としてモバイルバッテリーの安全な使用方法や適切な処分方法についてのコンテンツ等を紹介する特設ページの公開や、SNSキャンペーンを実施いたします。

米国・日本・欧州を中心にデジタル関連製品でトップクラスの販売実績を誇るAnkerグループの日本法人、アンカー・ジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：猿渡 歩）は、2024年度より環境省協力のもと「モバイルバッテリーの適切な処分方法の啓発活動」を実施致します。また本日環境の日に合わせ、モバイルバッテリーの安全な使用方法や適切な処分方法についてのコンテンツ発信や取り組みを紹介する特設ページをオープン致します。

これまでアンカー・ジャパンは、スマートで豊かな生活を皆様にお届けできるよう、利便性が高く、安心してお使いいただける製品を開発するだけでなく、使用済み製品や処分に困る製品に対するサポートや、全国の直営店Anker Storeでの常時下取りを行って参りました。一方で、環境省でもモバイルバッテリー等からの発火事故を防ぐための取り組みとして、Jリーグチームとのモバイルバッテリーの回収キャンペーン、啓発キャラクターを選定するためのデザイン・イラストコンクールの実施、ポスター・動画での周知等による啓発活動を行っています。「正しい処分方法を知った上で安全に使用してほしい」という想いを背景にした両者の取り組みを最大化するために、環境省協力のもと、皆様がモバイルバッテリーをより安心安全に使用できるよう活動を行って参ります。

本取り組みを通して、安全な使用方法や処分方法に不明点のある方に役に立つコンテンツを継続して発信する他、より多くの方に知っていただくためのSNSキャンペーンの概要も特設ページに集約する予定です。

● アンカー・ジャパン株式会社 代表取締役CEO 猿渡歩 コメント：
アンカー・ジャパンは、モバイルバッテリーの日本トップシェアメーカーとしての「つくる責任」を果たすための活動として、使用済み製品の下取りサポート等、様々な活動を行って参りました。今回、環境省様のご協力により、これまで弊社単体ではアプローチが難しかった全国の自治体との連携を加速することができ大変嬉しく思います。今後は環境省様と共に、皆様がスマートで豊かな生活を安心して過ごしていけるよう、一層啓発活動に取り組んで参ります。




環境省協力「モバイルバッテリーの適切な処分方法の啓発活動」 | 概要

2024年度より環境省の協力のもと「モバイルバッテリーの適切な処分方法の啓発活動」を実施。環境の日に合わせ、取り組みの第一弾として特設ページを開設し、モバイルバッテリーの安全な使用方法や適切な処分方法についてのコンテンツ発信。より多くの方に知っていただくためのSNSキャンペーンも実施します。

● 特設ページに関して


● SNSキャンペーン


プレビュー画面





企業情報　|　Ankerグループおよびアンカー・ジャパンについて

Ankerグループは「Empowering Smarter Lives」をミッションに、世界No.1モバイル充電ブランド（※）「Anker」、オーディオブランド「Soundcore」、スマートホームブランド「Eufy」、プロジェクターブランド「Nebula」等を米国・日本・欧州を中心とした世界100ヶ国以上で展開するハードウェアメーカーです。2011年の創業時より、お客様の声に基づいてスピーディーに製品の開発・改善を行うものづくりを実践し、安心のサービスと高機能・高品質のプロダクトを提案し続けています。


アンカー・ジャパン株式会社（概要）
本社：　〒101-0063東京都千代田区神田淡路町2-101 ワテラスタワー9階
代表者：　代表取締役CEO　猿渡歩
設立：　2013年1月
資本金：　1億6,000万円
TEL：　[phone]（アンカー・ジャパン カスタマーサポート）
事業内容：　デジタル製品の開発・製造・販売（Ankerグループの日本法人）
ECサイト：　https://www.ankerjapan.com
コーポレートサイト：　https://corp.ankerjapan.com/

知的財産権について
-　 Anker、Soundcore、EufyおよびNebulaは、アンカー・ジャパン株式会社またはその関連会社の商標または登録商標です。
-　その他会社名、各製品名は、一般に各社の商標または登録商標です。

※出典：ユーロモニターインターナショナル
2022年の小売販売額ベース、2023年10月に実施された調査に基づく。
モバイル充電ブランドは、小売売上の75%以上を携帯電話充電器製品が占めるブランドと定義する。携帯電話充電器製品には充電器、ワイヤレス充電器、モバイルバッテリー、充電ケーブルが含まれ、これらの製品は、他の家電機器にも使用可能なものとする。


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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000498.000016775.html