ブイキューブ、配信機器とテレキューブをパッケージにした配信スタジオ「テレキューブスタジオ」を販売開始

～配信ノウハウのインプットもサポート、オンラインセミナーの定期配信をより手軽に～

　株式会社ブイキューブ（本社：東京都港区、代表取締役社長 国内CEO：高田雅也、以下　ブイキューブ）は、配信機器とテレキューブをセットにし、オンラインセミナーなどの定期配信をサポートする「テレキューブスタジオ」を販売開始いたします。 　販売パッケージの中には導入時サポートも含み、ブイキューブの配信ノウハウのインプットや、初期配信設定まで実施するため導入後すぐに高品質な配信を実現いただけます。 Webサイト：https://jp.vcube.com/telecube/lineup#studio



■「テレキューブスタジオ」提供の背景
　コロナ後、オンラインセミナーの開催は急速に広まっています。直近ではリアル開催への回帰傾向は見られるものの、オンラインならではの、遠隔で、いつでもどこでもセミナーを開ける・参加できる利点から、引き続きオンラインセミナーのニーズは高いままです。実際、コロナ以前と比較して、オンラインセミナーの開催回数は増加したものの、開催企業からは、内製でやろうとすると運営に困った、継続するのが大変といった声が多く聞かれます。コロナ禍を経て、オンラインセミナー開催の経験は一定程度できたものの、現在は、より効率的に、高品質なオンラインセミナー開催方法が模索されているフェーズに入ったと言えます。
　そのような背景を受け、テレキューブスタジオは、より効率的に、高品質なオンラインセミナーを、内製で継続して実施したいお客様向けのソリューションとして開発されました。

　防音個室ブース「テレキューブ」は、オフィス、自宅以外の第三の場所・サードプレイスとして着実に導入台数を増やし、2024年3月現在、全国設置台数は27,000台を突破しています。設置場所は駅や空港、商業施設など、移動途中に立ち寄って仕事をしたい場所だけではありません。オフィスビルや、オフィスの専有部にも設置され、1人から4人まで利用できる、会議室よりも気兼ねなく使える個室としての利用も広まっています。

　今回はテレキューブの防音・個室の利点を生かし、オンラインセミナー等を、定期配信をする方向けのソリューションとして販売を開始することにいたしました。防音個室ブースのテレキューブ本体の他、当社が厳選した配信機材一式のセッティングに加え、対面座席の仕様を改造し、グリーンバックを設置。専用の施設や機材を都度準備しなくても、テレキューブスタジオ1台で、高品質な配信を実現できる環境を利用できるようになりました。

■「テレキューブスタジオ」概要、導入方法ならびに導入のメリット
　「テレキューブスタジオ」には次の機材、サポートが含まれます。

メイン設備：
・テレキューブスタジオレイアウト　※下記をご参照ください。
・カメラ1台
・三脚
・マイク2本
・スイッチャー
・配信用PC1台
・モニター1台
・照明1台

サポート設備：
・利用マニュアル
・配信用PC1台
・モニター1台
・照明1台

　テレキューブスタジオ内には、4人用テレキューブ内の内装を改装し、2名が配信できる環境を整えています。












導入方法：
　下記Webサイトからお問い合わせください。
　ご購入方法は買い取りの他、初期費用を抑えてお試しいただきたい方向けに、サブスクリプションプランもお選びいただけます。

　テレキューブスタジオの導入で、すぐに高品質な配信環境を整えられます。これから定期的な配信を検討される方、現在定期的な配信を行ってはいるが、配信場所にお悩みの方、都度の準備やセッティングに手間を感じている方はぜひお問い合わせください。

お問い合わせ先：
https://jp.vcube.com/form-inquiry-md08-telecube.html?ref=studio

　オンラインセミナーなど、配信を使ったマーケティング、セールスなどのコミュニケーションが一般化している現在、配信者にとってはより手軽な配信手段へのニーズが高まっています。一方で、視聴者側も、オンラインでの配信視聴体験に慣れてきていることから、より配信内容のみならず、配信自体の品質も評価基準の一つとなっています。
　ブイキューブではテレキューブスタジオの提供で、配信者、視聴者ともに満足度の高いオンラインコミュニケーションの体験創出を支援してまいります。

【ブイキューブとは　https://jp.vcube.com/】
ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000198.000047162.html