広大な小田原城址公園内の快適散策で、近距離モビリティ「ウィル」の貸出サービス開始

～アクセシビリティ向上と新たな旅の楽しみ方提案：高齢世代や家族など誰もがそのひとときを満喫できる移動環境を整備～




　WHILL株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長 CEO：杉江理、以下「WHILL社」）は、小田原城址公園内において、免許不要で歩道を走れる近距離モビリティWHILL（ウィル）で自由に散策できるレンタルサービスが2024年9月10日から開始することを発表いたします。高齢化や多様化が進む中、広大な敷地を有する公園内において徒歩での散策に不安を抱える方や、高齢のご家族と一緒の観光を検討する方に対して快適な移動サービスを用意することで、誰もが快適に自分のペースで気兼ねなく散策できるアクセシビリティ環境を整えるとともに、あらゆる人がお出かけや旅行を楽しめるユニバーサルツーリズムを推進する狙いです。本サービスは小田原市観光交流センターが運営します。

　小田原市内有数の観光名所である小田原城を擁する小田原城址公園には季節に応じてさまざまな草花を鑑賞できるなど見どころが点在しており、春には桜の名所として地元住民はもちろん県内外、国外からも愛されています。一方、特に高齢世代、長距離歩行や体力には不安を感じる方にとっては、広大であるがゆえに点在する見どころに赴くのが難しいといった課題もありました。

　こうした背景や、高まるユニバーサルツーリズム機運、法改正に伴う合理的配慮の義務化などを受け、この度、誰もが簡単に操作できる近距離モビリティとしてウィルのレンタルサービスが導入されます。ウィルは安心安全設計を追求した「歩行者」扱いの乗り物で、うち採用されたプレミアムモデル「WHILL Model C2」は、高い走破性と小回り能力、抜群の乗り心地などを備え、同行者などと同じペースで散策していただきやすいのが特徴です。




　WHILL社と小田原市観光交流センターは、普段は車椅子を使わないけれど長距離になると歩くのがしんどい方、公園自体から足が遠のいていた方、一緒に公園内の散歩を楽しみたいけれど、体力が心配で誘うことに躊躇っていた方などに対し、一時的に近距離モビリティを利用できる移動サービスを提供することで、家族3世代など幅広い層の来場促進や滞在時間の延伸、自分らしい新しい旅の楽しみ方の提案などを図ります。

　WHILL社ではウィルを気軽に施設などで導入しやすい法人向け事業「WHILLモビリティサービス」を積極展開しており、ホテルや庭園、テーマパーク、商業施設など全国さまざまな場所・施設などで採用が広がっています。今後もパートナー企業と密に連携しながら、ウィルを利用できるWHILL SPOTの全国拡充を引き続き進め、あらゆる人がどこでも当たり前かつ快適に近距離移動できる世界を構築してまいります。
■ウィルのレンタルプラン　概要

※天守閣内での利用はできません。また、天守閣にはエレベータはございませんのでご了承ください。

■ウィルについて
ウィルは免許不要で歩行領域を走行できる近距離モビリティです。3ラインアップのうちModel C2は高いデザイン性と5cmの段差乗り越え、後輪を軸にその場で一回転できる小回り能力、リアサスペンションを採用した滑らかな乗り心地などを特長としています。
製品について：https://whill.inc/jp/model-c2



■WHILLモビリティサービスについて
安心安全設計の近距離モビリティを施設内外に導入できる法人向けサービスです。保険/メンテナンス・機体管理システムをパッケージ化することで、運営者様の導入負担を軽減するとともに、導入先の環境にも柔軟に対応した体制を整えています。導入法人側は安心快適に機体管理や安定運用ができ、お客様の滞在体験を向上できます。
詳細：https://whill.inc/jp/mobility-service/how-it-works/onsite-fleet-service 　
フォームでの問い合わせ：https://whill.inc/jp/mobility-service/contact



＜WHILL社について＞
WHILL社は、2012年5月に日本で創業し、「すべての人の移動を楽しくスマートにする」をミッションとして、20以上の国と地域で近距離移動のプロダクトとサービスを展開しています。主な事業は、高いデザイン性や操作性などが特徴の近距離モビリティ ウィルの開発・販売、およびウィルを活用して気軽な移動体験を提供するモビリティサービス（法人レンタル／自動運転）です。WHILL社は2事業を柱に、近距離の中でも、他の移動手段では行けなかった、歩行領域（歩道・屋内外）の移動をカバーすることで、誰もがどんな場所にもつながる世界を構築します。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000189.000011151.html