メールが届かない！問題対策に。KAGOYAが新しいメールプラン『スタートアップ セキュアベーシック』の提供を開始

専用IPアドレスで信頼性抜群！SPF・DKIM・DMARC対応サーバーで安心のメール送受信を実現

2024年9月5日(木)より、カゴヤ・ジャパン株式会社（本社：京都府京都市中京区、代表取締役社長COO：岡村 武）は、メールサービス新プラン『スタートアップ セキュアベーシック』の提供を開始します。
このプランは、高いセキュリティと信頼性を備えつつ必要最低限のスペックに抑えられた低価格のメールサービスであり、個人事業者や小規模事業者にも導入いただきやすいサービスになっています。

ビジネスメールが相手先に届かなくてお困りではありませんか？
昨今、大手メールサービスで強化されたなりすましメール対策により、重要なビジネスメールが相手先に届かないトラブルが増えています。SPF・DKIM・DMARCといったドメイン認証を設定することでトラブルを回避することもできますが、一般的なメールサービスでは複数のユーザーでIPアドレスを共有しているため、他のユーザーの影響によってメールがブロックされることがあります。

KAGOYAではこのようなトラブルを防ぐために、お客様ごとに専用のIPアドレスを提供し、他のユーザーの影響を受けずに安心してメールを送受信できる『スタートアップ セキュアベーシック』を導入しやすい料金設定での提供を開始しました。


【メールのセキュリティと信頼性向上】
こちらのプランを利用することで、簡単になりすましメールや改ざんメールといったセキュリティの問題に対処でき、メールの信頼性を向上させることができます。また、専用IPアドレスを使用することで、他のユーザーの影響によるメールのブロックを回避することも可能です。

【メールアドレス数は無制限で定額料金】
KAGOYAのメールサービスは従量課金制のメールサービスとは異なり、ユーザー数に制限はありませんし、定額制なので利用料金を気にせずにメールアドレスを追加することができます。

【メールの運用管理負担を軽減】
また、オンプレミス環境でのメールサーバーの運用管理にかかる負担も軽減できます。長年にわたるレンタルサーバーの運営実績を持つKAGOYAに、メールサーバーの運用管理をお任せください。

”初期費用無料で1年契約なら最大20%お得に”
KAGOYA メールプラン『スタートアップ セキュアベーシック』は、初期費用が一切かかりません。さらに、1年間まとめてお支払いいただくと、通常よりも20%もお得にご利用いただけます。
◎こんな方におすすめ
個人事業主、小規模事業者
※より規模の大きな事業者様や送受信するメール通数が多いお客様向けに「メールプラン プレミアムシールド」もご用意しています。




KAGOYA メールプラン『スタートアップ』
https://www.kagoya.jp/kir/mail/shared/

KAGOYA メールプラン『プレミアムシールド』
https://www.kagoya.jp/kir/mail/dedicated/




KAGOYA メールプラン
https://www.kagoya.jp/kir/mail/




【会社概要】
会社名：カゴヤ・ジャパン株式会社
本社：〒604-8166 京都市中京区三条通烏丸西入御倉町85-1 KDX烏丸ビル 8F
代表者：代表取締役社長COO　岡村 武
設立：1983年9月
事業内容：
京都府京都市中京区に本社を置くクラウドサービス、レンタルサーバー事業等を行うアプリケーションサービスプロバイダ。1926年に茶摘籠販売として創業し、1998年に現在の業態の礎となるISPサービスを開始。レンタルサーバー・クラウド・VPSなどを中心に、中小企業向けのリーゾナブルなものから官公庁向けの高セキュリティに対応したものまで、国内自社データセンターという安定基盤でのサービス展開で長年の実績を誇ります。

【提供サービス】
・レンタルサーバー・メールサーバー　「KAGOYA Internet Routing」https://www.kagoya.jp/kir/
・VPS　「KAGOYA CLOUD VPS」　　https://www.kagoya.jp/vps/
・プライベートクラウド　「KAGOYA FLEX」　　https://www.kagoya.jp/cloudplatform/
・HPCサービス 「SX-Aurora TSUBASA クラウド」　https://www.kagoya.jp/cloudplatform/hpc/
・ハウジング・コロケーション　「KAGOYA DC+」　　https://www.kagoya.jp/cloudplatform/dc_plus/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000098.000010358.html