【アンカー・ジャパン】Ankerグループ製品をAmazonふるさと納税で取扱開始Amazonふるさと納税限定の返礼品も展開

2024年12月より開始のAmazonふるさと納税にて、AnkerのモバイルバッテリーおよびNebulaのモバイルプロジェクターを返礼品として取り扱いを開始します。Amazonふるさと納税限定の返礼品もご用意いたしました。

米国・日本・欧州を中心にデジタル関連製品でトップクラスの販売実績を誇るAnkerグループの日本法人、アンカー・ジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：猿渡歩）は、Ankerグループの計4製品が神奈川県川崎市および茨城県稲敷郡美浦村のふるさと納税返礼品として2024年12月より開始する「Amazonふるさと納税」において取り扱い開始となります。

アンカー・ジャパンでは2024年10月より、神奈川県川崎市と茨城県美浦村の2つの自治体でのふるさと納税の返礼品として、Ankerグループ製品をお取り扱いいただいています。この度新たに2024年12月より開始となる「Amazonふるさと納税」においても、Ankerグループ製品の取扱を開始。Amazonふるさと納税の限定デザインとして、神奈川県川崎市の返礼品であるモバイルバッテリー「Anker 大容量モバイルバッテリー 10000mAh 川崎限定モデル」にAnkerブルーでプリントを施し、本体のカラーも3色ご用意いたします。

その他にも本サイトでは、すでに返礼品として採用されている神奈川県川崎市のモバイルバッテリー「Anker 大容量モバイルバッテリー 10000mAh 川崎限定モデル」およびバッテリー機能搭載急速充電器「Anker バッテリー機能搭載USB充電器 5000mAh 川崎フロンターレモデル」、茨城県稲敷郡美浦村のプロジェクター「Nebula Capsule 3」および「Nebula Capsule 3 Laser」も返礼品としてお選びいただけます。今後もアンカー・ジャパンは様々な取り組みによる地方自治体や地域住民の皆様への貢献を目指して参ります。





概要 | 「Amazonふるさと納税」でのAnkerグループ製品取扱開始

2024年12月より開始する「Amazonふるさと納税」にて、Ankerグループ製品を返礼品として採用いただいている神奈川県川崎市および茨城県稲敷郡美浦村への寄付が可能となります。

● 神奈川県川崎市 ※川崎市返礼品は12月中に申し込み開始予定


【Amazon.co.jp限定】Anker 大容量モバイルバッテリー 10000mAh 川崎限定モデル
Amazonふるさと納税限定デザインとして、AnkerのチャージングマークをAnkerブルーで印字し、3色のカラーバリエーションをご用意いたしました。





● 茨城県稲敷郡美浦村




企業情報　|　Ankerグループおよびアンカー・ジャパンについて

Ankerグループは「Empowering Smarter Lives」をミッションに、世界No.1モバイル充電ブランド（※）「Anker」、オーディオブランド「Soundcore」、スマートホームブランド「Eufy」、プロジェクターブランド「Nebula」等を米国・日本・欧州を中心とした世界100ヶ国以上で展開するハードウェアメーカーです。2011年の創業時より、お客様の声に基づいてスピーディーに製品の開発・改善を行うものづくりを実践し、安心のサービスと高機能・高品質のプロダクトを提案し続けています。


アンカー・ジャパン株式会社（概要）
本社：　〒101-0063東京都千代田区神田淡路町2-101 ワテラスタワー9階
代表者：　代表取締役CEO　猿渡歩
設立：　2013年1月
資本金：　1億6,000万円
TEL：　[phone]（アンカー・ジャパン カスタマーサポート）
事業内容：　デジタル製品の開発・製造・販売（Ankerグループの日本法人）
ECサイト ：　https://www.ankerjapan.com
コーポレートサイト ：　https://corp.ankerjapan.com/

知的財産権について
-　 Anker、Soundcore、Eufy、NebulaおよびNebula Capsuleは、アンカー・ジャパン株式会社またはその関連会社の商標または登録商標です。
-　その他会社名、各製品名は、一般に各社の商標または登録商標です。

※出典：ユーロモニターインターナショナル
2023年の小売販売額ベース、2024年10月に実施された調査に基づく。
モバイル充電ブランドは、小売売上の75%以上を携帯電話充電器製品が占めるブランドと定義する。携帯電話充電器製品には充電器、ワイヤレス充電器、モバイルバッテリー、充電ケーブルが含まれ、これらの製品は、他の家電機器にも使用可能なものとする。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000534.000016775.html