ビジネスとテクノロジーをリードする人材を育成。情報システム特化型研修『ITマネジメントスクール』開講

～ 現役ITコンサルタントが実践的なカリキュラムをご提案 ～

ITコンサルティング事業を主力とするハイブリィド株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 中山 大輔）は、 情報システム部門に特化した教育・研修サービス『ITマネジメントスクール』を開講しました。IT人材不足が大きな課題となる中、情報システムという業務・部門に精通した当社が、情報システム部門人材育成をトータルサポートします。




■『ITマネジメントスクール』の特徴

1. IT企画・戦略人材を育成
ITを有効活用し事業の成長を牽引するリーダーには、ITスキルだけでなく、経営に対する理解、高度なビジネススキルが求められます。ITマネジメントスクールでは、「戦略」「業務」「IT」「ベーシック」の4領域にて、体系的なカリキュラムを提供し、IT企画・戦略人材の育成に貢献します。

2. 課題・ニーズに応じたカスタマイズプログラムを提供
ITマネジメントスクールは、人材育成の担当者様や、IT人材能力アップを図りたい、マネジメントの方々との議論を通じ、最適なカリキュラムをご提案いたします。画一的な定型プログラムではなく、現状課題にダイレクトに効く、即効性のあるオーダーメイド型のカリキュラムを提供いたします。

3. 現役ITコンサルタントを中心とした実践志向の講師陣
ITマネジメントスクールの講師陣は、ITコンサルタントや実務に携わる現役のプロフェッショナル人材で構成されています。体系的なノウハウ伝授だけにとどまらず、豊富なビジネス経験・専門分野での知見をもとに、現場感を持った講義・ワークショップによって、実践的な能力開発を実現いたします。


■本サービス提供の背景について

日本では、少子高齢化・労働人口の減少が進み、2020年には45歳以上が労働人口の過半数を超えることが見込まれます。サービスインフラを維持/向上するには、多様な働き方促進による雇用確保と、IT技術を駆使する必要があります。
しかし、各企業、特にその中でもIT人材における採用活動は困難を極め、既存社員の教育・育成がこれまで以上に重要となってきています。日々多忙な情報システム部門においては、長期間の外部研修パッケージ受講は難しく、OJTという形での教育に留まっているケースが多々見受けられます。
当社では、日々のITコンサルティングサービス提供に裏打ちされた実践ノウハウ、クライアント企業への深い理解を基に、『ITマネジメントスクール』として、これまでにない情報システム部門特化型のIT人材教育・研修サービスを提供して参ります。


■提供研修コンテンツについて

IT企画・戦略人材に求められる、「戦略」「業務」「IT」「ベーシック」のそれぞれの領域で、体系的・実践的なカリキュラムを提供します。

＜戦略＞
戦経営戦略・事業戦略と整合したIT戦略・企画を策定する能力を強化します。経営戦略の理解、ITとして据えるべき課題抽出力などの習得を目的とします。

＜業務＞
業務内容に対する理解を深めることで、課題を特定する能力を強化します。各領域における専門家としてではなく、業務の視点習得を目的とします。

＜IT＞
IT施策を策定して実際に実行する能力を強化します。プロジェクトを成功に導く、プロジェクトマネージャー、リーダーが持つべき視点習得を目的とします。

＜ベーシック＞
施策を効果的・効率的に実行する上で必要となる、ベーシック能力を強化します。問題の構造化、円滑な報告・プレゼンテーション技術の習得を目的とします。


■ハイブリィド株式会社について

当社は経営戦略と整合したIT戦略の策定からシステム構築、その後の運用保守まで、ITライフサイクルを一貫して支援するサービスを提供しています。また、ITが継続的に経営・ビジネスへ貢献し続けるために必要な、情報システム部門の組織機能強化を目的に、IT教育・研修サービス、IT人材紹介サービスを提供しています。プロセスと人材、両面からのサポートによって、ITによる価値創造とIT部門の変革を実現します。


【会社概要】
社名　： ハイブリィド株式会社
本社　： 東京都港区麻布台1丁目11番9号 BPRプレイス神谷町11F
設立　： 2015年3月
資本金： 19,905,000円(資本準備金含む)
代表　： 代表取締役　中山 大輔
事業　： 情報システム部門の支援事業
URL　 ： https://www.hiblead.co.jp


■本サービスに関してのお問合せ

ハイブリィド株式会社
担当： 中山(なかやま)・神谷(かみや)
TEL ： [phone](代表)
FAX ： [phone]
MAIL： [e-mail]

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000035300.html