ビジネスパーソンのためのWEBマガジン『@DIME』がリニューアル！

株式会社小学館（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：相賀 昌宏）は新たに「ビジネスパーソンのためのライフハックマガジン『@DIME』https://dime.jp/（以下、@DIME)」をリニューアルいたしました。 サイトデザインの刷新とナビゲージョンの見直し、コンテンツのさらなる拡充により、ユーザビリティーとユーザー体験を向上させ、最新ビジネストレンドやライフハック情報を発信するメディアへと生まれ変わりました。


１、リニューアルにあたり編集長・安田典人からのコメント

いつも@DIMEをご愛読いただき、ありがとうございます。私ども、DIME編集部では仕事においても、プライベートにおいても、よりスマートな生き方を追求する30～40代のビジネスパーソンに向けて、「ビジネスのヒントが詰まった」「働き方を変える」「日々の暮らしでちょっと得をする」情報をお届けしています。また、記事については情報感度の高い人たちのニーズに応える生きた情報にこだわって発信しています。ビジネスパーソンのライフスタイルに密着したハウツーだけでなく、時代の先端を行く製品やサービス、イノベーション、さらには、企業のキーパーソンやこれから消費の主役となるミレニアル世代に向けた記事など、大局的な視点に立った“ビジネスハック”コンテンツも人気です。

現在、日米で3000万ダウンロードを超えるスマートフォン・タブレット向けニュースアプリ「SmartNews（スマートニュース）」の@DIMEチャンネルの登録者数は、43万人を突破しており、スマートフォンユーザーと親和性の高いメディアへと成長を続けています。今回のリニューアルでは、そういったスマートフォンを生活ツールのメインとして利用しているユーザーを意識したデザインを取り入れることで、これまで以上にユーザーが様々な情報にアプローチしやすく改良しました。さらに、コンテンツについても、専属Youtuberなどによる動画を活用した記事やグローバルな視点に立った記事を増やしながら、唯一無二の、有益なトレンド情報を発信してまいります。

また@DIMEでは、単に情報を発信するだけでなく、これまでも定期的に開催してまいりました、ビジネススキルをアップさせたい人や起業を目指す人に向けたビジネスセミナーや、新型車の合同試乗会、男性ビジネスマン向けの身だしなみ講座などのイベントも積極的に展開していく予定です。

@DIMEの記事を読んだことによって改善されるユーザーの生活の変化も含め、大幅なUX向上がこのリニューアルによってなされると確信しておりますので、今後の@DIMEにご期待ください。





２、リニューアルのポイント

１.サイトデザインの刷新

スマートフォンやタブレットなどモバイルデバイスに最適化したデザインを採用しました。これまでよりもビジュアルを全面に打ち出しつつ、視認性を高めることで、ユーザビリティー及びユーザー体験の向上を実現しました。





２.ナビゲーションの見直し

ユーザーにとって分かりやすくシンプルなものにカテゴリーを一新しました。より検索性を高め､ユーザーが知りたい情報に的確にアクセスできるようにいたしました。



＊カテゴリーはテクノロジー、ライフスタイル、エンタメ、ビジネス、マネー、インフォメーションの6つ


３.コンテンツのさらなる拡充

専属YouTuberによる動画コンテンツや、ミレニアル世代に向けた新機軸の特集、その道を極めた話題のプロフェッショナルによる記事コンテンツを増やしていきます。また、これまで様々な企業と取り組んできた新商品の共同開発や各種マーケティング活動についても、WEBメディアならではの機動力、柔軟性をフルに活用し、雑誌「DIME」で培ってきた知見を活かして積極的に取り組んでまいります。


-Youtuberによる発表会レポート
https://www.youtube.com/watch?time_continue=8&v=TqHBYGoZZU0



-ミレニアル世代向けコンテンツ~入社3年目の本音~
https://dime.jp/genre/488626/



-日本茶アーティスト、元刑事、ファイナンシャルプランナー、人事コンサルタントなどその道のプロフェッショナルによる記事を積極的に増やしていきます。
https://dime.jp/genre/569768/






４.雑誌「DIME」との連動企画

雑誌の特集や企画だけでは収まり切らない記事を、@DIMEでさらに深掘りして紹介したり、@DIMEで人気の記事コンテンツを雑誌「DIME」にフィードバックして企画にするなど、「雑誌」「デジタル」と2つのメディアを持つ媒体ならではの特性を活かした編集体制をより一層強化していきます。



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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000094.000013640.html