BBSec、エンドポイントセキュリティ運用支援サービスを開始

～24/365体制でお客様環境を監視、インシデント発生時には端末隔離等の初動対応を実施～

株式会社ブロードバンドセキュリティ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：持塚 朗、以下BBSec）は、従来型アンチウイルス製品では検知が困難な、ファイルレス攻撃等の増加を背景とする顧客ニーズに応えるため、2019年2月1日より、エンドポイントのサイバーセキュリティ対策を支援するサービス「EDR-MSS※ for CB Defense」を開始いたします。


本サービス実現にあたり、当社では、世界で1,500万以上のエンドポイントへの導入実績をもつCarbon Black社の「CB Defense」を採用いたしました。「CB Defense」は、エージェント型製品で、従来型アンチウイルス、未知のウイルスへの対応が可能な次世代型アンチウイルス、EDRの機能を1つのエージェントとして実装しています。

BBSecの「EDR-MSS for CB Defense」は、この「CB Defense」を運用するにあたり、専門的な知識や24時間365日体制で行わなければならない作業等を支援するサービスです。本サービスを利用することにより、お客様は様々なメリットを受けることができます。

※EDR-MSS :Endpoint Detection and Response Managed Security Service

＜導入メリット＞

従来型アンチウイルス製品のリプレイスが可能

従来型アンチウイルスに加え、次世代型アンチウイルス、EDRの機能を有するため、既知・未知を問わず、常に最新のデータベースに基づくエンドポイントセキュリティ監視が可能。


導入が容易

エンドポイントに対しては、OSの自動配布機能による一斉導入ができるほか、組織メンバーへのメール添付によるインストールも可能。また、オンプレミスに管理サーバが不要なため、情報システム部門としても導入が容易。


難易度の高いCB Defenseの設定を支援

アラートに対する閾値（しきいち）の設定やブラックリスト・ホワイトリスト登録など、専門知識を必要とする初期設定をBBSecが支援。


迅速な運用支援によるリスクの最小化

BBSecのセキュリティアナリストが、端末隔離などのインシデント発生時の初動を24時間365日体制で実施。短時間での対応は組織のリスク軽減に効果を発揮。


お客様の運用負担軽減

CB Defenseの基本的な運用はBBSecが24時間/365日体制で行うため、お客様の夜間休日対応が不要になるなど、勤務時間の正常化にも効果を発揮。


一貫したセキュリティポリシーに効果を発揮

サーバ／ネットワークからエンドポイントまで、一貫したセキュリティポリシー、サービス品質を提供できるため、確実なセキュリティ運用が可能。CSIRTを運営する上でも、大きな効果を発揮。


重大インシデントへの柔軟かつ連携した対応

高い専門性を必要とする重大インシデント発生後のCB Defenseを用いた追加調査や、デジタルフォレンジックにも柔軟かつ連携した対応が可能。また当社他サービス（セキュリティデバイス運用、マルウエア検知等）を組み合わせてご利用いただくことにより、お客様環境に最適化したサービスをご提供可能。


＜サービス構成図＞




サービス紹介ページ https://www.bbsec.co.jp/service/mss/endpoint.html

BBSecは、これからも、お客様のニーズに寄り添いながら、最適なサービスを提供してまいります。


カーボン・ブラック・ジャパン株式会社　社長執行役 西村 雅博様からのコメント
「ITセキュリティサービス」に特化した企業向けサービスの専門企業のブロードバンドセキュリティ様のエンドポイントセキュリティ支援サービスに弊社製品をご採用頂きましたことを大変光栄に思います。弊社は「A World Safe from Cyber Attacks」をビジョンに掲げており、ブロードバンドセキュリティ様と共にサイバー攻撃から日本のお客様をお護りして参る所存です。


BBSecについて
株式会社ブロードバンドセキュリティは、ITセキュリティの診断・運用・保守・デジタルフォレンジックを手掛けるトータルセキュリティ・サービスプロバイダーです。「日本のITネットワークを世界一
堅牢にする」をコンセプトに、2000年の設立以来、高い技術力と豊富な経験、幅広い情報収集力を生かし、大手企業、通信事業者からITベンチャーに至るまで、様々な企業のITサービスをセキュリティ面でサポートしています。
URL：https://www.bbsec.co.jp/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000008.000017369.html