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(2019/3/18)
カテゴリ:商品サービス
リリース発行企業:マウザー エレクトロニクス
最新の半導体及び電子部品の幅広い品揃えと、新製品をいち早く市場に投入することに注力する、ネット販売商社のマウザー・エレクトロニクス(Mouser Electronics、本社: 米国テキサス州マンスフィールド、 以下: マウザー)は、テクノロジーとソリューションに関する電子マガジン『Methods』の最新号を発行しました。最新号『Methods』第3巻第1号は「デザイン最新動向、すべてを変革する技術(Design Trends and the Transformation of Everything)」と題し、5G、AR(拡張現実)、自動運転車など、トランスフォーマティブ・テクノロジー(変革技術)を特集し、対象分野の第一人者および有識者による記事を掲載しています。
本号の巻頭は、マイクロソフトのMicrosoft Azure IoT担当ディレクターであるサム・ジョージ(Sam George)氏が序文を飾り、各記事で取り上げられるテクノロジーの概要を提示しています。本号は、多種多様な変革技術の新動向に焦点を当てながら、産業用IoTの導入をはじめ、各種IoT開発キットの概説、持続可能なエンジニアリングへのIoTの貢献など、IoTに関する様々なトピックスに関する記事を特集しています。「レディ・エイダ(Ladyada)」こと、リモア・フリート(Limor Fried)氏への MicroPythonに関するインタビュー記事や、マイクロチップ社の“ウィザード・オブ・メイク(Wizard of Make)”、ボブ・マーチン( Bob Martin)氏による、イノベーションと製品化に関する寄稿記事も掲載しており、さらに、ムーアの法則の終焉に関する論考で巻末を締めくくっています。
マウザーのマーケティング担当シニアバイスプレジデントであるケヴィン・ヘス(Kevin Hess)は、次のように述べています。「ハードウェア・エンジニアリングもソフトウェア・エンジニアリングも、デザインの変革技術のおかげで既に転換点を迎えました。今回の『Methods』最新号では、こうした新動向に関する専門家による見解を掲載し、5Gや拡張現実のような新テクノロジーが今後どのようにエンジニアリングや開発を変革してゆくのかについて解説しています」
マウザーは、電子マガジン『Methods』のほかにも、ブログ、Eブックなど、設計エンジニアおよびバイヤーに向けた各種情報リソースを提供しています。マウザーのアプリケーション & テクノロジーページでは、広範にわたる設計リソースをはじめ、ホワイトペーパー、ビデオ、製品情報など、設計エンジニアが製品開発やイノベーションを推進する上で役に立つ各種情報を提供しています。
『Methods』第3巻第1号のほか、全バックナンバーをご覧になるには、eng.info.mouser.com/methods-ezineで購読登録を行ってください。
マウザーは、幅広い製品ラインと優れたカスタマーサービスを通して、先端技術による製品を提供し、設計技術者とバイヤーに向けてイノベーションの推進に貢献できるよう努めています。マウザーは、最新の設計プロジェクトに最適な最新の半導体および電子部品を世界でどこよりも幅広く取り揃えています。マウザーは顧客の設計リードタイムの短縮を支援します。マウザーは単に電子部品を売る会社ではなく、時間と利便性を提供する会社です。マウザーのウェブサイトMouser.comは、絶えず更新されており、ユーザーが素早く製品を探せるよう高度な検索方法を提供しています。またMouser.comでは、データシート、サプライヤ別リファレンスデザイン、アプリケーションノート、技術設計情報、エンジニアリングツールも提供しています。
マウザーについて
マウザー・エレクトロニクスは、バークシャー・ハサウェイ社のグループ企業であり、数々の受賞歴を有する、半導体および電子部品の正規代理店です。提携メーカーの新製品を電子設計技術者およびバイヤーへいち早くお届けすることに注力しています。マウザーのウェブサイトMouser.com は、多言語・多通貨に対応し、750社を超えるメーカーの500万点以上の製品を揃えています。マウザーは、世界23カ所のサポート拠点からクラス最高のカスタマーサービスを提供し、テキサス州ダラス南部にある7万平方メートル(東京ドームの約1.5倍)の施設から、220カ国60万人を超えるお客様に向けて製品を提供しています。詳しくは、http://www.mouser.jp をご覧ください。
商標
MouserおよびMouser ElectronicsはMouser Electronics, Inc.の登録商標です。その他記載されているすべての製品名、ロゴおよび会社名は、それぞれの所有者の商標である場合があります。
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