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[ エレクトロニクス ]
(2016/8/2 05:00)
ソニーのテレビ・オーディオ事業を統括する高木一郎執行役EVPは1日、日刊工業新聞などのインタビューに応じ「テレビ事業の2017年3月期の営業利益率が前期の3・2%を上回りそうだ」と語った(写真)。15年3月期に11年ぶりの黒字化を達成して以降、利益を出す体質が定着してきたと言える。
高解像度の4Kテレビなど高付加価値品を中心に、欧米や東南アジアでの販売が好調に推移する。今後は手薄だった南米や中近東の販売を強化する考えで、販売代理店の攻略や地域別モデルの展開を進める。テレビの売上高に占める4Kの比率を17年3月期に55%、18年3月期には60%超に引き上げる。
一方、日本では18―20年にかけて大型のスポーツイベントが相次ぐことから「貪欲にシェアを追いかける」。4Kの4倍の解像度を持つ8Kテレビは「パブリックビューイングも含め、20年までに参入する方向で検討している」という。
有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)テレビは「ソニーの画像処理エンジンが生かせるデバイスになれば当然採用するが、今はそのレベルではない。画面サイズ、価格、画質を総合的に判断し製品化を考えたい」と慎重な姿勢をみせた。
(2016/8/2 05:00)
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