深層断面／アップル、ｉＰｈｏｎｅ７発表−任天堂とコラボ、低迷脱出できるか

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アップル

(2016/9/9 05:00)

米アップルは７日（日本時間８日）、新型スマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）７」などを発表した。世界を驚かせたのはアップルでなく、任天堂をはじめ他社とのコラボレーションだ。魅力的なコンテンツは皮肉にも、端末の革新の地味さを鮮明にした。アップルの停滞が続けば、部品を供給する日本メーカーは戦略を問われる。

「ｉＰｈｏｎｅ７プラス」を発表する米アップルのクックＣＥＯ（左）（ブルームバーグ）
スマホ向けゲーム「スーパーマリオラン」を発表する任天堂の宮本クリエイティブフェロー（７日、サンフランシスコ＝時事）
ｉＰｈｏｎｅ７プラスに搭載された複眼カメラ（ブルームバーグ）

部品業界、戦略問われる

【弱点減らす】

日本にとっては、見逃せない発表が多かった。アップルが米サンフランシスコで開いた新製品発表会で、任天堂の看板キャラクター「マリオ」の生みの親である宮本茂クリエイティブフェローが登壇。新作ゲーム「スーパーマリオラン」を、１２月からｉＯＳ搭載のアップル端末向けに配信すると発表した。

日本市場向けｉＰｈｏｎｅ７にはソニーの非接触技術「フェリカ」を搭載し、１０月に決済サービス「アップルペイ」を始める。電子決済を理由に従来型携帯電話を使う人や、ｉＰｈｏｎｅのためにスマホ決済を諦めていた人には朗報。フェリカ搭載は買い替えの動機には十分で、ｉＰｈｏｎｅ人気の高い日本での弱点を減らした格好だ。

アップルウオッチではスマホゲーム「ポケモンＧＯ」へ対応するなど、全体的に他社とのコラボが目立った。

処理速度・画質向上も…驚き・革新性に乏しく

【停滞続くか】

ティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）が「これまでで１番」と強調したように、ｉＰｈｏｎｅ７は優れた製品にはなった。画面サイズ４・７インチの「７」と同５・５インチの「７プラス」で展開する。光沢感のある黒など新色や、防塵・防水性能の追加、処理速度や画質も上がった。ただ、正常進化の範囲で、驚きや革新性は乏しい。

７プラスに搭載された複眼カメラは、望遠ズーム機能やボケ味を出す目新しさがあるが、中国のファーウェイに先を越されている。

調査会社ＩＤＣがまとめた１６年４―６月期の世界スマートフォン出荷台数は、首位の韓サムスンや３―５位の中華系スマホメーカーが台数とシェアを伸ばし、アップルは一人負け。ｉＰｈｏｎｅ７で流れを変えることは難しいかもしれない。

【大きな打撃】

日本の部品メーカーにとって、アップルの停滞は大きな打撃となる。各社は過度な１社依存からの脱却を図っているものの、１６年３月期に日本電産は受注減少を受けて設備の減損損失を計上。太陽誘電など中華系スマホへの拡販が下支えする企業もあるが、スマホ市場の成長も鈍化しており、動向を注視する必要がある。

停滞気味とはいえ、１モデル当たりの生産台数の多いｉＰｈｏｎｅの新モデル発売は少なからず期待されている。村田製作所の藤田能孝副社長は「９―１０月に向けて受注は上向く」と自信を示した。ｉＰｈｏｎｅ７の寄与に加え、同社が高シェアを持つ積層セラミックコンデンサー（ＭＬＣＣ）などは中国部品メーカーが不得意な領域。韓国や中華系スマホの増加や、高性能化に伴う部品点数の増加を享受しやすい。

さらに、村田製は高周波（ＲＦ）スイッチ最大手の米ペレグリンセミコンダクターの買収や、小諸村田製作所（長野県小諸市）の新棟建設による開発加速で、スマホ向け技術の変化に備える。

技術の変化で商機をつかむ部品もある。日本電産が提案する触覚デバイス用の精密小型モーターは、今後スマホの感圧式ホームボタンなどに利用が予想される。採用状況次第では、精密小型モーター事業の大きな巻き返しを期待できる。カメラの手ぶれ補正関連部品などを供給する部品メーカー幹部は、「複眼カメラのように、スマホのカメラ性能はまだまだ進化する」と話す。

一方で、タクトスイッチやカメラ用アクチュエーターでトップクラスのシェアを持つアルプス電気は、「まだ市場は拡大するが、１９年以降は汎用品化する懸念がある」（広報）と話す。稼ぎ頭のスマホ用部品に次ぐ事業の育成を急ぐ。

ＴＤＫはスマホ市場成熟を背景に、売上高の４割を占める情報通信技術（ＩＣＴ）事業に大なたを振るった。スマホ向け高周波部品事業で米クアルコムと提携。同社との合弁会社に売上高１２００億円規模の事業を移管する見通し。同部品の競争力を高めつつ、合弁の株式を売却した場合の利益を含め、経営資源を成長分野に定めた自動車やＩｏＴ（モノのインターネット）に振り向ける。

■日本勢、アップルと一蓮托生

【韓国勢追随／有機ＥＬ対応が分岐点−シャープ、焦り大きく】

国内ディスプレー２社の売上高に占めるアップル向け比率は、ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）が１６年３月期までに５３・７％に、シャープはカメラモジュールの受注もあって同２７・１％に高まっている。理由の一つには、両社の品質と価格の条件が、アップルにしか合致しないことがある。さらに韓国系端末は自前で、中国は国策で現地企業がディスプレー生産を拡大。日本勢はアップルと一蓮托生だ。

今後は、次期ｉＰｈｏｎｅへの搭載が有力視される有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネルへの対応が分岐点となる。有機ＥＬパネルの供給元は、量産で先行する韓国サムスンディスプレイが１番手、投資を活発化する韓国ＬＧディスプレイが２番手。アップルがサムスンからの調達を減らしたいため、ＪＤＩが３番手とされる。ＪＤＩは１７年春に試作設備を稼働し、１８年の量産を目指す。資金不足もアップルからの投資で補えるだろうとみられている。

同じく３番手を狙うシャープの焦りは大きい。台湾・鴻海精密工業による買収完了が８月半ばまでずれ込んだ影響もあり、量産計画は他社に比べて出遅れている。２０００億円の投資計画を実行すれば、早期黒字化の経営目標が遠のく厳しい状況だ。戴正呉社長は就任早々に難しいかじ取りを迫られている。

一方で、アップルの有機ＥＬ採用自体を疑問視する声もある。早稲田大学の長内厚教授は、「液晶の画質や視野角は有機ＥＬを上回っており、付加価値として有機ＥＬを使う意味合いは薄れてきた」と話す。しかも、有機ＥＬの採用はサムスンの土俵で戦うことになり、分が悪い。国内ディスプレー２社の動向が注目される。