ＡＭＥＤ、「スマート治療室」実用化 １年前倒し 欧米企業に追随

日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）は医療機器をネットワーク化して治療の質や効率を高める「スマート治療室」の実用化時期を、従来の２０２０年度から１９年度に１年前倒しする。ネットワークへの接続性といった性能検証を１８年度中に実施し、実用化にめどをつける。医療現場の安全性と業務効率化を追求し、併せて医療機器のネット化やＩｏＴ（モノのインターネット）で先行する欧米企業を追随するのが狙い。

現在、信州大学がネットワーク機能を備えたスマート治療室の設置を準備している。実際に医療機関での使用を前提とし、１８年６―７月にも試験運用を始める予定。システム構築と並行してネットワークへの接続性や安全性、利便性などを検証する。

スマート治療室はデンソーのＦＡ（工場自動化）用ミドルウエア（基盤ソフト）を医療用に変更した「ＯＰｅＬｉＮＫ（オペリンク）」を活用し、電気メスや磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）、手術台など主要な...