深層断面／ＥＶ時代、電池調達カギ

自動車産業に世界的な電動化の“大波”が押し寄せている。欧米や中国、インドで電気自動車（ＥＶ）の普及につながる施策が打ち出された結果、電動車の早期投入が“最重要課題”になった自動車メーカーが開発を本格化させた。コア部品である電池需要の急増も見込まれ、今後は商品開発だけでなく電池の調達戦略も重要性が増してくる。（土井俊、斉藤陽一、大阪・錦織承平、名古屋・今村博之、浜松編集委員・田中弥生）

押し寄せる“波”-車各社が相次ぎ電動化／電池メーカー、増産体制

【確保できるか】

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  自動車メーカーにとって、電動車の早期投入は“最重要課題”となった（日産の「リーフ」）

トヨタ自動車は２０５０年に、ハイブリッド車（ＨＶ）などを含めて販売車種のほぼすべてを電動車両にする構想を掲げる。１９年をめどに中国でＥＶを量産する検討も始めた。日産自動車は年内に、２７万台以上の販売実績を持つＥＶ「リーフ」の新型を日本や欧米で投入する。将来はスポーツ多目的車（ＳＵＶ）や軽自動車のＥＶ化も進めるなど電動車両の商品拡充を進める。カルロス・ゴーン会長は「電動車両のリーダーの座をさらに強化する」と意気込む。

ホンダは３０年までに販売台数の３分の２をＥＶやプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）などの電動車両にする方針。年内に米国でＰＨＶとＥＶ、１８年に中国で専用ＥＶを投入する。

自動車の電動化が急速に進む中、メーカーには今後いかに電池を確保できるかも問われそうだ。このため、電池調達をめぐって新たな動きも出始めている。

スズキはインドで車載用電池製造に乗り出す。デンソー、東芝と共同でリチウムイオン二次電池（ＬＩＢ）パックの製造会社を１７年内に設立し、２０年頃までの生産開始を目指す。電池パックの安定調達体制を構築し、インドで強まる環境規制対応と環境車の普及促進につなげる。日産は、ＮＥＣとのＥＶ用電池製造会社の売却を検討している。電池の開発は今後も自社で担う一方で、製造は外部に切り替えることでコスト低減を進めるもようだ。

【内外に新工場】

車載電池メーカーでも、電動車両の普及拡大を見据えて対応を急ぐ。ＨＶ用電池で世界トップのプライムアースＥＶエナジー（ＰＥＶＥ、静岡県湖西市）は、１９年をめどに宮城県大和町にＨＶ用ＬＩＢの新工場を稼働するほか、海外でも中国での環境対応車の生産拡大に向けて１６年末にＨＶ用電池の一貫生産体制を整えた。

ＰＥＶＥはかつてトヨタがリース販売したＥＶに電池を供給した実績があるが、現在は全量がＨＶ用。同じＬＩＢでも、頻繁に充放電を繰り返すＨＶ用と、蓄電を目的とするＰＨＶ、ＥＶ用では電池の使用環境が大きく異なる。このため、ＰＥＶＥではトヨタのＥＶ戦略に対応する形でＰＨＶやＥＶ用についても対応を検討する。

【巨額投資】

パナソニックは６月から米テスラがネバダ州に建てた電池工場「ギガファクトリー」で車載用円筒形電池の生産を開始。テスラがまもなく納車を始める新型ＥＶ「モデル３」向けに供給を始めた。

モデル３は約４００万円という普及価格帯のＥＶで、テスラはすでに４０万台もの予約を得ているため、生産拡大を急いでいる。テスラ向け電池をほぼ全量供給するパナソニックも、順次能力を増強。１８年には年産能力を、ＥＶ５０万台分に相当する３５００万キロワット時まで引き上げる予定だ。

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パナソニックは中国・大連市でも角形の車載用ＬＩＢ工場を完成済みで、１７年度内の稼働を目指して立ち上げを進めている。米国と中国の二つの電池工場への投資額は計２０００億円と巨額。だが、その見返りに産業・車載用二次電池の１８年度売上高は、１５年度比２・５倍の５０００億円に急成長する見通しだ。

世界でＥＶ普及促進

最大市場の中国では２０１８年にもＥＶなど電動車の一定割合の販売を義務付けられるほか、米国でも１８年にカリフォルニア州で環境規制が強化される。またフランス政府は４０年までにガソリン車とディーゼル車の販売を禁止する方針を打ち出し、インド政府も国内で販売する車を３０年までにすべてＥＶに限定する政策を表明している。

正極材需要高まる、使用量「ケタ違い」

ＥＶ市場の拡大に伴い、電池材料の需要も増加が見込まれる。富士キメラ総研の調査によると、ＬＩＢの主要材料である正極材の販売重量は２０年に１５年比３・２倍、２５年に同７・１倍に拡大する見通しだ。

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一般的にＥＶ１台につき、正極材は百数十キログラム使われる。ＨＶの場合は数キログラム、ＰＨＶは数十キログラムとされ、「ＥＶの正極材使用量はケタ違いに多い」と、住友金属鉱山の黒川晴正取締役専務執行役員材料事業本部長は話す。

こうした中、正極材のメーカーもＥＶ市場の拡大を見据えて増産に動きだしている。住友鉱は正極材の一種「ニッケル酸リチウム」（ＮＣＡ）の生産能力を、１８年１月までに従来の月１８５０トンから同３５５０トンへ増強する。同社のＮＣＡはパナソニックとの共同開発品で、主に米テスラのＥＶに使われている。電池材料メーカーとして、テスラが掲げる意欲的なＥＶ増産目標への対応を急ぐ構えだ。

気になるのは、ＥＶ向けの需要拡大に伴い、正極材の原料となるリチウムやニッケル、コバルト、マンガンなどの金属が不足する事態が起こり得るのか否か。石油天然ガス・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）の関本真紀金属資源調査課長は「ＥＶの普及拡大がどんなカーブを描くかにもよるが、短・中期的には需給がタイトになり、金属価格が上昇することも想定される」と説明。特にコバルトは銅やニッケルの副産物として生産されるため、「コバルトだけの理由で生産量を増やせない課題がある」（関本課長）。

一方、これらの金属の埋蔵量について、ＪＯＧＭＥＣの馬場洋三鉱種戦略チームリーダーは「長期的に量が足りなくなると心配する向きもあるが、あまり慌てるべきではない」と強調する。金属価格が上がれば、これまでコスト面で手を出せなかった深部の鉱脈や低品位の鉱石の活用も可能になる。「経済原則に従って新たな資源開発が進むはずで、埋蔵量が底を突くとはみていない」と馬場チームリーダーは指摘する。