深層断面／アップル、「iPhoneX」発表 試される底力

米アップルは１３日（米国時間１２日）、初代ｉＰｈｏｎｅ発売から１０周年を機に最上位モデル「ｉＰｈｏｎｅＸ（テン）」を発表した。物理的なホームボタンを廃止した“ベゼルレス”のデザインで外観を一新。有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレーや非接触充電を採用した。スマートフォンのコモディティー（日用品）化が進む中、技術をリードしてきたアップルの力が試される。（梶原洵子、錦織承平、政年佐貴恵、堀田創平）

スマホ競争激化-「次の１０年見据える」

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  新型ｉＰｈｏｎｅを発表する米アップルのティム・クックＣＥＯ（ブルームバーグ）

「この会場で、次の１０年を見据えた商品を発表する」。米アップルのティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）は、万感の思いを込めてｉＰｈｏｎｅＸを発表したに違いない。この会場とは、カリスマ経営者「スティーブ・ジョブズ」の名前を冠して設置した「スティーブ・ジョブズ・シアター」だ。

スマホのコモディティー化の波に対し、アップルは優位性を保てるのか、次にどんな戦略を取るのか問われている。Ｘは業界初ではないが、有機ＥＬや物理ボタンの廃止、顔認証、無線給電など、今後高級スマホのスタンダードとなりうる新技術を搭載。背面をガラス張りにし、高級感を際立たせた。

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  １０周年記念の新型「ｉＰｈｏｎｅＸ」（ブルームバーグ）

その上で、セキュリティー技術の顔認証を使って、絵文字のキャラクターに自分の表情を反映できるアップルらしい遊び心も取り入れた。「８／８プラス」を含めて、カメラの撮影機能を高めるなど、基本性能も熟成させた。

価格は９９９ドル、日本販売価格は１１万２８００円（消費税抜き）からと、スマホとしては非常に高価だ。「７／７プラス」の後継モデル「８／８プラス」は１５日に予約を開始し、２２日に発売する。Ｘは約１カ月後の１０月２７日に予約開始、１１月３日に発売する。発売日の“お祭り騒ぎ”も２日に分かれるが、消費者の心を捉えたか、まずは購入希望者の行列の長さに表れそうだ。

アップル包囲網−競合勢、相次ぎ新製品

最近のｉＰｈｏｎｅの世界販売は韓国サムスン電子に次ぐ２位ながら、徐々にシェアを落とす傾向にある。２０１７年第２四半期（４―６月期）のシェアは、３位の中国ファーウェイに０・７ポイント差まで迫られた。例年、新モデル発売後の第４四半期にシェアが上がるため、１７年も同様の傾向が予想される。ただ、防水性能などで人気となった「７」の勢いをＸと８／８プラスが上回るかは未知数だ。

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こうした中、早くもＸは厳しい競争にさらされる。シェアトップのサムスンは「ギャラクシー　ノート８」を発表、アップルを猛追するファーウェイが近く「メイト１０」を発表する見通し。高価格帯のスマートフォンが出そろう。サムスンは、ノート７の発火問題を受けて品質管理を見直し、「ギャラクシーＳ８」シリーズで人気を回復させた。ノート８はユーザー層を絞り込み、さらに販売に勢いを付けることを狙う。ファーウェイは、世界初の人工知能（ＡＩ）内蔵チップ「キリン９７０」を発表。今後の新製品に搭載し、スマホをさらに“スマート”にする。

一方、スマホのコモディティー化が進むと、スマホ以外の関連機器などに消費者がお金を落とす可能性もある。スマートウオッチは期待されていたほど普及していないが、ＡＩスピーカーや高機能なワイヤレスヘッドホンなどが登場し、製品の種類をまたいで購入の選択肢が広がっている。アップルも１７年末にＡＩスピーカー「ホームポッド」を発売する。

ソニーは１６年に、「エクスペリア」をスマホだけでなく、スマートプロダクトを含めたブランドとして再定義した。同ブランドで「人々の生活に寄り添い、新しいコミュニケーションの形を提案していくインターフェースを目指す」（同社）。さまざまな場所に投影したスクリーンへの直感的なタッチ操作でコミュニケーションする「エクスペリア　タッチ」や、耳に装着する「エクスペリア　イヤー」を提案している。

「さまざまな家電で成功してきた日本メーカーが、関連製品群に注力するところにチャンスがあるかもしれない」（長内厚早大教授）と指摘する声もあり、スマホ＋αの領域におけるアップルや各社の戦略が注目される。

部材メーカーに明暗　有機ＥＬ発光材料は日本勢有利

ｉＰｈｏｎｅは部材を供給するサプライヤーの経営に大きな影響を与える。アップルをはじめとするスマホメーカーの有機ＥＬシフトが、日本のディスプレー関連メーカーの明暗を分けている。

アップルに液晶パネルを供給するジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）とシャープは、有機ＥＬパネルの量産化でサムスンディスプレイに後れを取っている。特にＪＤＩはアップル向けの売上高が全体の５割を超え、依存度が高い。ＪＤＩの有機ＥＬパネル量産化は１９年度からの見通しで、中国のスマホメーカーも含めて有機ＥＬシフトが進めば、経営に大きな打撃となる。

シャープは１８年４―６月に有機ＥＬパネルの少量生産ラインを稼働する計画で、スマホ市場の有機ＥＬシフトを注視している。ただ、ディスプレー事業は、親会社の台湾・鴻海精密工業とともに高精細の８Ｋテレビなどを優先する方針に転換している。このため、有機ＥＬパネルは市場の動向を見ながら、チャンスをうかがう姿勢のようだ。

また、ＪＤＩも液晶パネルにまだ商機があるとみる。中国シャオミの新モデルに、４辺の額縁を極限まで狭くした注力製品の「フルアクティブ液晶」が採用された。新型液晶の販売拡大を図る。

アップルの有機ＥＬシフトは、日本の素材メーカーにとって大きなチャンスでもある。主要材料である発光材料は日本勢がシェアの大半を握る。最大手の出光興産は、有機ＥＬ主要部材で１７年度に前年度比２ケタ成長を見込む。緑色の発光材料を得意とする新日鉄住金化学も、「米中韓の有機ＥＬスマホの伸びは確定していないが、相応の伸びになると期待している」と話す。

出光興産は、発光材料のほか、電子輸送材や正孔輸送材など主要部材を全て手がけ、強気の姿勢で生産能力の増強を進める。４―９月期に韓国の生産子会社の生産能力を従来比１・６倍の年８トンに増強し、全社で同１０トンに拡大する。また、ＬＧ化学と特許の相互利用について契約するなど、他社との連携も含めて需要拡大に備える。