[ オピニオン ]
(2018/2/9 15:30)
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シーメンスのジョー・ケーザー社長兼CEO
３Ｄプリントのハードにこだわらない理由
「我々は金属積層造形分野で包括的に全てのソリューションを提供できる唯一の企業だ。それに対し、シーメンスはソフトウエアにより重点を置いているように思う」。前回この欄で、米ＧＥの金属積層造形（ＡＭ）事業部門ＧＥアディティブの前のトップ、モハメッド・エテシャミ氏のこうした発言を紹介した。
米国とドイツを代表する製造関連企業である両社は、さまざまな産業分野で競合関係にある。ＧＥと同様、シーメンスもまたデジタルモノづくりやデジタルサービスにシフトし、金属ＡＭ関連にも力を注ぐ。デジタル事業を強化する一連の買収戦略の中で、２０１６年には英ロールス・ロイスなどを顧客に持ち、金属ＡＭ技術による耐熱部品の製造に特色を持つ英マテリアルズ・ソリューションズを手中に収めたほどだ。
そのため、ＧＥアディティブが独コンセプトレーザーを買収し、金属ＡＭの「カスタマー・エクスペリエンス・センター」をシーメンスののど元のミュンヘンに開設したことに脅威を感じないはずはない。そこで、シーメンスで技術トップを務めるローランド・ブッシュ最高技術責任者（ＣＴＯ）に直接、エテシャミ氏の発言をぶつけてみた。
まず、シーメンスが手がける金属ＡＭ関連での強みは何なのかを同ＣＴＯに質問したところ、「第一に材料科学の専門知識と幅広い素材を持っていること。第二にこの分野で重要な役割を担うソフトウエアを取りそろえ、設計・製品・金属の専門家もいる」と強調。やはり自前で製造装置を抱えるよりはソフトウエア重視の方向であるのは明らかのようだ。
さらに、エテシャミ氏が「シーメンスがＧＥの金属ＡＭ装置のユーザーになる可能性さえある」と豪語していたことを伝えると、ブッシュＣＴＯは笑いながら「もちろん、そうだ。われわれは３Ｄプリンターにはあまりこだわらない」と答えてくれた。ただし、それが本音なのかどうかまではわからないが。
買収戦略でデジタル事業２ケタ成長
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2016年に完成したミュンヘンのシーメンス新本社
ブッシュ氏に話を聞いたのは１７年１２月１５日のこと。この日にはドイツ南部バイエルン州ミュンヘンのシーメンス本社で、同社のデジタル事業説明会が開かれた。
説明会ではまず、ジョー・ケーザー社長兼ＣＥＯが、ソフトウエアとデジタルサービスからなるデジタル事業の１７年９月期売上高について前期比２０％増の５２億ユーロ（約７０００億円）に達したことをアピール。８％という業界平均成長率をも大きく上回る水準という。
４５億ドルを投じて１７年に買収した電子回路設計（ＥＤＡ）ソフト大手、米メンター・グラフィックスの売り上げ貢献分を除いても１１％の２ケタ成長で、「産業用ソフトウエアのビジネスは今後も伸びる」と同ＣＥＯは自信たっぷりに話す。
一方で、前９月期に５２億ユーロだった研究開発（Ｒ＆Ｄ）投資は、１８年９月期に４期前の１４０％の水準の５６億ユーロ（約７５００億円）規模にまで拡大させる計画。そのうちＲ＆Ｄで中心となるビジネス分野には、ヘルスケア、電力・ガスとともに「デジタルファクトリー」を一番に挙げた。
ブッシュＣＴＯによれば、中でも同社が重点投資するコア技術は１４におよび、ＡＭ、データ分析／人工知能（ＡＩ）、自律ロボット、ブロックチェーン応用、シミュレーション／デジタルツイン、パワーエレクトロニクス（電力制御機器）などが含まれる。
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１４のコア技術について説明するローランド・ブッシュCTO
冒頭で述べた「シーメンスがＡＭでソフトウエア寄り」の理由は、まさにＧＥとの戦略上の違いを反映している。シーメンスはＧＥと異なり、生産システムやＦＡ関連の事業を幅広く手がけるためだ。こと次世代のデジタルファクトリー実現に向けては０７年の米ＵＧＳ（現在の米シーメンスＰＬＭソフトウエア）に始まり、米メンターといった有力ＣＡＤソフトベンダーを相次ぎ買収、米ベントレー・システムズとも資本提携した
ブッシュＣＴＯが「デジタル事業では『スピード・アンド・スケール』（速さと規模）がカギ」と話すように、製品ライフサイクル管理（ＰＬＭ）ソフトウエアなど外部のコア技術の取り込みと統合化を矢継ぎ早に進めている。
変化に対応へ、１７０年目の大変革
こうした取り組みによって、理論的には最適な構造ながら切削では加工が難しい複雑な３次元形状の部材を設計し、金属ＡＭならではのパフォーマンスを発揮できるＣＡＤソフトや、製品および生産設備のデジタルモデルである「デジタルツイン」を実現する解析・シミュレーション、それに設備の不具合を事前に予見したりできるクラウドベースのＩｏＴ基盤ＯＳ「マインドスフィア」などを提供。デジタルモノづくりにかかわる全てのプロセスをカバーし、そのプラットフォームを握ろうとしている。
とはいえ、ＧＥともども、再生可能エネルギーシフトに伴う火力発電所向け大型ガスタービンの需要の落ち込みから、シーメンスでも発電機器事業でのリストラを余儀なくされている。かたや世界有数の鉄道車両事業では往年のライバル、仏アルストムと１８年末までに事業統合、医療機器のヘルスケア事業も分離・上場を予定し、相対的に本体のデジタル事業の存在がいっそう際立つ格好だ。
ケーザーＣＥＯはデジタル事業へのシフトを通じて、「今後５～１０年の間に、これまでで一番イノベーティブで、一番の価値を創出する会社にする」と言葉に力を込める。その狙いは自社およびユーザーにとって「将来の変化をマネージし、積極的に適応できるイノベーティブな環境づくり」（同ＣＥＯ）にある。昨年、創業１７０周年を迎えたドイツの老舗大企業の大掛かりな事業変革は、モノづくりで強みを持つと自認する日本企業にとって、遠い海の向こうの話とは言っていられない。
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次回は、ドイツの「インダストリー４．０」を支える基本概念のデジタルツインや、金属ＡＭの利点をフルに引き出すジェネレーティブデザインについて、シーメンスやそのユーザー事例を紹介する。
（デジタル編集部・藤元正）
(2018/2/9 15:30)
