非鉄大手７社の３月期見通し、電子材事業で４社が利益上方修正 半導体関連の好調続く

非鉄金属大手７社の２０１８年３月期連結決算業績予想において電子材料関連事業は、住友金属鉱山、三井金属、三菱マテリアル、古河機械金属の４社がセグメント別利益を上方修正した。半導体関連が総じて好調。液晶ディスプレー用の薄膜形成材（ターゲット材）も増販傾向にある。金属価格が上昇し製錬や鉱山事業の損益が好転する中、電子材料関連事業も利益の底上げに寄与している。

住友鉱は材料部門の通期の経常利益予想を、１７年１１月公表の前回予想比で２０億円積み増した。車載用リチウムイオン二次電池向けの正極材の増産体制が１月末に整い、生産コストが改善することなどが要因。ただ、主要顧客であるパナソニック向けの電池材料販売が一時的に減速する見通しで、売上高予想は同６０億円引き下げた。

三井金属は機能材料部門の経常利益予想を同１２億円、三菱マテは電子材料部門の経常利益予想を同７億円増やした。

両社とも液晶関連のタ...