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[ 建設・住宅・生活 ]
(2018/7/23 05:00)
ゼネコン大手各社が研究開発費を増加している。2018年度の5社合計は前年度比15・9%増の591億円となる見込み。各社は首都圏の再開発工事などが堅調に推移する一方、現場の技能労働者不足が懸念され、生産性向上が欠かせない。このため生産現場の省力化や省人化につながるロボット関連、IoT(モノのインターネット)、人工知能(AI)技術の開発に力を注ぐ。
業績が好調なこともあり、18年度は大林組、大成建設...
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(2018/7/23 05:00)
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