工場管理１０月号／人手不足と現場力低下に打ち勝つ“工場戦略ロードマップ”

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２０日に発売する日刊工業新聞社発行の月刊誌「工場管理」１０月号では「人手不足と現場力低下に打ち勝つ“工場戦略ロードマップ”」を特集する。工場のあるべき姿を描いた“工場戦略ロードマップ”を基に生産性向上や人材育成で成果を上げた企業の取り組みを紹介する。

総論では、テクノ経営総合研究所（東京都干代田区）の長沢亮海外事業推進室室長が「企業価値を高める取り組みは長期的、戦略的視点でロードマップを描く作業が必要」と強調。事例では、国内８社、海外２社の取り組みを取り上げる。

総合調味料メーカーの味日本（広島市南区）は、「人がどれくらい仕事をしているか」の視点で、作業時間と投入時間の計算式から「ヒト稼働率」を算出。この指標に基づく作業改善により生産効率を向上させた。

バスクリン（東京都千代田区）は２０１３年から「ＳＫＰ活動」と称した改善活動を推進。導入期・定着期・拡大期の３年単位のロードマップを基に展開。定着期に当たる現在は、社内コンサルタントを育成し、目標達成に向けて改善活動を発展させている。