産業春秋／創造的な集合知の重要性

まさに「三人寄れば文殊の知恵」。とあるワークショップをのぞいて、そんな感慨を抱いた。

参加したのは、日本を代表する企業１０社の若手・中堅社員約５０人。会社の壁を超え１０チームを結成し、約半年にわたり国連の「持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）」各項目の課題解決に向けたビジネスモデルを練り上げた。

先進国での廃棄食料を有機肥料化、途上国での農業発展につなげる。ネット上で学びあい、対価を途上国支援ＮＰＯに寄付する。家庭用ロボットが持ち物の利用状況を見て、不用品のリサイクル・売却の自動提案や必要な人とのマッチングを行う―などだ。

「日本の組織は縦割りで、皆が協力して物事に取り組んでいない」。主催者のシンギュラリティ大学ジャパン／一般社団法人２１Ｆｏｕｎｄａｔｉｏｎ代表のパトリック・ニュウエルさんは、課題を指摘しつつ専門や立場の異なる人同士の協働による「クリエーティブ・コレクティブ・インテリジェンス」（創造的な集合知）の重要性を強調する。

革新的なイノベーションが企業の至上命題であるものの、はやりの人工知能（ＡＩ）が現実社会の難題をすべて解決してくれるわけでもない。多様な協働を通して人間がやれることはまだまだある。