産業春秋／Ｗカップ隔年開催

１１―１２月にカタールで開催されるサッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）。予選が佳境を迎えてきた中、開催周期を現在の４年から２年にする「隔年開催案」への議論が熱を帯びている。

同案は国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）が提唱し、昨年には隔年開催により４年間の収益は４４億ドル増の１１４億ドルに跳ね上がるという調査結果も発表された。欧州や南米のサッカー連盟が反対している一方で、アフリカや中東では支持する声も多い。

さらに、ＦＩＦＡは１４０カ国約７万７０００人の一般ファンを対象に隔年開催に関するアンケートを実施。すると、約５０・３％が「今より頻繁にＷ杯を見たい」と回答したという。

ただ、これは「選手への負担が増えない」との条件付きだ。開催頻度が増えれば、選手の疲労負担増加やモチベーション低下により、試合レベルもおそまつになる恐れがある。そして、ファンもＷ杯への興味が薄れるという負のループに陥る可能性もある。

Ｗ杯は、開催地での観光客の支出やインフラ投資など莫大な経済効果をもたらす。しかし観客離れが起これば、その効果も薄まることは必至だ。ＦＩＦＡにはサッカーの質と経済の両面で慎重な議論を願うばかりだ。