(2024/3/7 17:00)
日本ペイントホールディングス(HD)は2025年から新卒採用を2年ぶりに国内で再開する。規模は明らかでないが、主に大卒と高卒で50人程度とみられる。国内では22年に希望退職に踏み切り約270人が退職したほか、長期には高齢化で技能継承も必要になる見通し。一方で人員のスリム化を進め、業務のムダを排除し生産性向上を進める。中途採用も続けるが、仕事を見直し、新卒も含め総員数を抑制する。
日ペHDは傘下の事業会社を含め国内のグループ企業全体で25年に新卒を採用する。規模は理系、文系を合わせ、22年まで定期的に採っていた50人程度のもよう。海外拠点を含む全従業員数は22年12月末で3万3763人で、うち日本は3612人。
主な事業地域は中国やアジアで、市場が成熟した日本の従業員は比較的少ない。しかし慣例化した業務にメスを入れ、22年に希望退職に踏み切り、23年に新卒採用も取りやめた。それを機にムダを減らし、少人数で効率よく仕事をする意識改革も図ってきた。これにより、適材適所で活性化した職場に改まり、新卒を受け入れる体制が整ったと判断した。
人材の流動化を好機に即戦力を確保してきた中途採用も続ける。だが、漫然と採用し仕事の能率や質が低下しないよう慣例にとらわれず新卒と中途のバランスを考慮する。新人にも早くから効率や生産性を優先する職場意識を植え付ける。
効率化には、しがらみにとらわれず、変化を受け入れる意識改革が必要とみて役職の兼務も増やす。兼務させると仕事が増えるため一人で抱え込む意識を改めざるを得ず、分担したり、任せたりして人材を自ら育てる好循環も狙う。役割の見直しに必要な業務の可視化や職能の幅、経営感覚も身に付けさせ、埋もれた人材の能力を開発する。うまく兼務できれば性別など差別なく登用し、挑戦する人材を増やし、人材の多様性も進める。
(2024/3/7 17:00)
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