NEC、メインフレーム「ACOS-4」中型機の新シリーズ「i-PX AKATSUKI/S100」を販売開始

～オープン環境連携やセキュリティ機能の強化およびシステム性能を向上～

　NECは、メインフレーム「ACOS-4」中型機の新シリーズとして、クラウドをはじめとするオープン環境との連携機能強化およびプログラムの真正性検証機能の追加によるセキュリティの強化や、システム性能を従来比最大約1.3倍向上した（注1）「i-PX AKATSUKI/S100」シリーズを本日より販売開始します。


　　　　　　　　【i-PX AKATSUKI/S100】


　昨今、基幹業務システムをメインフレームにて運用している企業や団体では、長年蓄積してきた基幹データやアプリケーションを継続使用しながらも、コスト削減や運用負担の軽減、システムの柔軟性・拡張性を高めるため、オープンサーバやクラウドサービスなどと連携したモダナイゼーションへのニーズが高まっています。

　新商品では、クラウドサービスをはじめとするオープン環境からメインフレームのACOS上に蓄積した基幹業務を支えるアプリケーションやデータをさらに活用しやすくするためREST（注2）インタフェースを強化しました。

　Webサービスや業務パッケージなどからACOS内のデータに対する問い合わせや操作をより簡単に行うためHTTPリクエスト時にパラメータとしてSQL命令を渡すことで、従来サポートしていた単一条件検索（単純な比較演算子による条件検索）に加えて、複数条件検索やSQL関数等の使用を可能としました。またACOSに保存しているデータの更新/削除/挿入といった機能も提供します。さらに、検索結果の返却形式として、列名と値のみのシンプルなデータ形式を追加し、クライアント側で扱いやすくしました。
　これらにより、ACOS上の基幹データの活用範囲を拡大し、DX推進による業務の効率化や新しいビジネスの創出といった用途への対応などACOS を活用したモダナイゼーションを支援します。

　また、セキュリティの強化として、アプリケーションプログラムの真正性を検証する機能を新たに提供します。真正性検証機能を定期的に巡回させることで、プログラムの変化を検出することが可能となり、情報漏洩や不正利用の早期発見・対処により被害拡大防止を支援します。

　さらに、CPUの強化により最上位モデルではシステム性能を約1.3倍向上するなど、DX推進により外部のさまざまなサービスとの連携に伴い求められる高速処理にも対応します。




　NECでは、メインフレームは基幹業務システムを持続的かつ安全に運用できるプラットフォームとして適していると考えています。NECは、長年にわたり多くのお客様の基幹業務システムを運用してきた実績があり、今後もその豊富な経験を活かし、既存ユーザの継続利用や他プラットフォームからの移行も支援していきます。

　NECはDXに関して、ビジネスモデル、テクノロジー、組織・人材の3軸で、戦略構想コンサルティングから実装に導くオファリングなど、End to Endのサービスを提供しています。さらに、従来型のSIerから「Value Driver」への進化を目指し、その価値創造モデルを「BluStellar(ブルーステラ)」(注4)として体系整理しました。業種横断の先進的な知見と研ぎ澄まされた最先端テクノロジーによりビジネスモデルを変革し、社会課題とお客様の経営課題を解決に導きます。

以上

(注１) 従来機の最上位モデル「i-PX9800/S2A3」と新商品の最上位モデル「i-PX AKATSUKI/S1B4」をCPU性能で比較。

(注2) REST：Representaional State Transferの略。

(注3) 「i-PX AKATSUKI/S100」シリーズは、i-PX AKATSUKI/S111、 S121、 S131、 S141、S142、 S151、 S152、S161、 S162、 S172、 S182、 S193、 S1A3、 S1B4の全14モデル。

(注4)






「BluStellar(ブルーステラ)」は実績に裏打ちされた業種横断の先進的な知見と長年の開発・運用で研ぎ澄まされたNECの最先端テクノロジーにより、ビジネスモデルの変革を実現し、社会課題とお客様の経営課題を解決に導き、お客様を未来へ導く価値創造モデルです。https://jpn.nec.com/dx/index.html


＜本製品について＞
　URL：https://jpn.nec.com/products/acosclub/info

＜本件に関するお客様からのお問い合わせ先＞
　NEC　インフラ・テクノロジーサービス事業部門
　ACOS Club事務局
　E-Mail：[e-mail]

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000788.000078149.html