【セミナー案内】2018年5月24日「管理技術セミナー」名古屋開催決定！これからの時代に製造業が行き抜くヒントをお教えします。

QCD最適化のため、業務ごとの原理原則に基づいた方法・手順を定め、定着化させる技術について、管理技術コンサルタントが語ります。

株式会社CMC Solutions（本社：愛知県名古屋市、代表取締役社長：岩本信生）は、儲かる工場セミナーシリーズ「儲かる工場に向けた “ 管理技術セミナー ”」を開催いたします！ セミナーを講師に 八木 弘泰 氏（株式会社管理技術ラボ 代表取締役 中小企業診断士)、若山 昇一 氏（日本生工技研 代表取締役会長）を迎え、5月24日にTKP名駅東口カンファレンスセンター（名古屋市中村区名駅3-26-8）で開催決定となりました。 受講料は無料、定員20名様の人気セミナーです。是非この機会にお申し込みください。 詳細はコチラ！⇒　儲かる工場セミナー（ http://www.cmc-solutions.co.jp/production-control-consulting/ ）



過剰在庫なのに欠品する・・・毎日変化する生産計画への対応・・・皆様が抱えている組織課題はICTの投資のみで課題解決できるのでしょうか？
その答えはNOです。ICTへの投資だけでは利益は出ません。
市場変化に対応する生産計画、原価低減、品質向上など、企業の利益の最大化を図るには、ICTによる間違った自動化を見直し、利益に直結する人の行動を改善しなくてはなりません。
生産管理「儲かる工場セミナーシリーズ」では、受講企業毎の「正しい仕事の在り方」を考え、受講企業毎の「仕組づくり」を学ぶことができます。工場業務毎の「目的」と「正しい方法・手順」を学べる日本唯一の講座です。


■セミナー概要
日 時 2018年5月24日(木)13:30～17:00（13:00開場）
場 所 TKP名駅東口カンファレンスセンター　カンファレンスルーム13C
定 員 先着20名様
参加費 無料
セミナー対象者 経営者様、役員様、工場長様、情報システム責任者様 など


■申し込み方法
セミナーサイト（http://www.cmc-solutions.co.jp/production-control-consulting/）の「セミナーお申込み」ページからお申し込みください。
折り返し、登録確認メール及び受講表を送付いたします。


■セミナー参加特典
通常10万円で提供している「システム定着化診断書」を無料でご提供いたします！
「システム定着化診断書」・・工場業務ごとの課題・解決策、メリット計算、再構築計画等のレポート
　　　　　　　　　　　　　1,000社以上の導入実績有り


■セミナープログラム

【13:40～15:50】経常利益を５割アップさせる～業務毎の正しい方法手順で利益を上げる～
　１．IoTではなく管理技術で利益を上げる
　２．なぜ、実際原価はウソの原価になるのか
　３．基準化・標準化の劣化とAI
　４．工場における業務毎の極意

【16:00～16:25】儲かる工場の実現に向けた取り組み概要
　１．構築体制・分析設計・定着化・効果測定の実際例のご紹介

【16:25～16:50】作業標準・標準時間の簡単設定で利益を上げる
　１．IE手法について（働き方改革の原点）
　２．誰でも出来る標準時間設定の実際


■講師のご紹介
八木 弘泰
株式会社管理技術ラボ 代表取締役 中小企業診断士
　50年間、製造業の競争力強化を目的に、国事業への協力、製造業の業務再構築に従事。
　指導・業務再構築に従事した企業は国内外で1,000社を超える。
　分析・設計・指導力には定評があり、特に生産管理システム構築後の定着化指導、効果測定指導は
　大きな成果を生み、その理論は多くの経営者の賛同を得ている。

須田 淳司
株式会社CMC Solutions 上級管理技術コンサルタント
　15年間、ソフトウェア開発を中心とした基幹業務システムの構築及び、運用サポートに従事。
　十数年に渡り、大手企業複数者との取引を続け、多くのお客様からの信頼も厚い。
　コンサルタントとしても、業務再構築と業務システム構築の両側面を持ち、
　製造業の業務再構築を主としてお客様への貢献に邁進中。

若山 昇一
日本生工技研 代表取締役会長
　センサー、測定器メーカーにて15年間、工場のライン、設備等自動化機器を促進するコンサル活動を行なう。
　この間、人と設備の関係において、品質・生産性の工場は、機械設備の問題より「人の作業方法」にあると考え
　「作業改善ソリューション」を実現するツール（タイムプリズム）を開発、(株)日本生工技を創業する。
　タイムプリズムは品質・生産性向上に大きく貢献し、導入実績は600社1800ライセンスに至る。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000031671.html