トランスコスモスとソーシャルギア、再春館製薬所の台湾におけるデジタルマーケティングを支援

「ドモホルンリンクル お試しセット」申込者のデータ分析から得られた結果を広告に活用


トランスコスモス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長兼COO：奥田昌孝）と子会社のSOCIAL GEAR PTE LTD（本社：シンガポール、CEO：佐藤俊介、以下、ソーシャルギア）は、株式会社再春館製薬所（本社：熊本県上益城郡、代表取締役社長：西川正明様）の、台湾におけるデジタルマーケティングを支援しています。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　http://www.domohornwrinkle.com.tw/

再春館製薬所は、人間が生来持っている自己回復力に着目して、お肌やお身体の悩みを改善する製品を製造、販売している製薬会社で、年齢肌のための基礎化粧品「ドモホルンリンクル」を製造・販売しています。台湾では2012年より販売を開始しており、現在約3万人の会員様にご愛用いただいています。欧米・韓国・台湾のブランドがエントリーする台湾メディア主催の美容大賞「女人我最大賞」では、「ドモホルンリンクル」が通販7部門で1位を独占しています。

「ドモホルンリンクル」の台湾での販売においては、ECサイトでの販売が過半数を占めており、デジタルマーケティングでの顧客エンゲージメントが非常に重要になっています。トランスコスモスとソーシャルギアは、再春館製薬所の台湾におけるデジタルマーケティングを、それぞれ子会社の台灣特思爾大宇宙股份有限公司（トランスコスモス台湾、本社：台北市、総経理：植田克郎）およびSOCIAL GEAR TAIWAN（ソーシャルギア台湾、本社：台湾、COO：郭 雅寧）により、支援しています。具体的には、Facebook広告、LINE広告、リスティング広告の運用を提供するとともに、「ドモホルンリンクルお試しセット」申込者のデータ分析から得られた結果を広告に活かす施策を行っています。

2017年9月に提供を開始して以来、お試しセットのお申し込み数は広告運用改善開始初月の販売目標数値を120％達成。台湾進出後の平均獲得数と比較し約50％向上することに成功しました。また、広告ターゲティングの見直しにより、お試し後に初めて本商品を購入されたお客様の購入単価の改善並びに本商品初回購入率を6％向上させるなどの成果を挙げています。

株式会社再春館製薬所 執行役員 海外事業部長山田 暢史様より、以下のコメントをいただいています。 「台湾事業は、弊社にとって海外進出の第一歩です。40年以上、進化し続けている商品と日本に近しい国民性がマッチし、海外展開への足がかりとして、まずは台湾で手ごたえをつかみたいという思いがありました。数年かけて認知度はかなり高まりましたが年齢肌化粧品という認知がなかったので「ドモホルンリンクル」の世界観をもっと知ってもらいたいという思いがありました。トランスコスモスさんには、そういった思いを汲み取っていただけて、日々進化するインターネット広告の知見をたくさんお持ちだったこともありお任せしたいと思いました。業務を進めていくうえでは、弊社のお客様をトランスコスモスさん自身のお客様と思って同じ目線で真剣に考えてくれていて、本質を外さない話ができる方ばかり、それが本当に嬉しいです。これからもっともっと一緒にステップアップしていける関係でいたいと思いますし、リピーター獲得に向けた施策のご提案も期待しています。」
トランスコスモスとソーシャルギアは、トランスコスモスのチャット広告「DECAds（デックアズ）」やDMPサービス「DECode（デコード）」の活用も視野に、今後とも再春館製薬所のデジタルマーケティングを支援していきます。

※トランスコスモスは、トランスコスモス株式会社の日本及びその他の国における登録商標または商標です。
※Facebookは、Facebook、Inc.の米国及びその他の国における登録商標です。
※その他、記載されている会社名、製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。

●トランスコスモス株式会社について
トランスコスモスは1966年の創業以来、優れた「人」と最新の「技術力」を融合し、より価値の高いサービスを提供することで、お客様企業の競争力強化に努めて参りました。現在では、お客様企業のビジネスプロセスをコスト削減と売上拡大の両面から支援するサービスを、アジアを中心に世界33カ国・171の拠点で、オペレーショナル・エクセレンスを追求し、提供しています。また、世界規模でのEC市場の拡大にあわせ、お客様企業の優良な商品・サービスを世界49カ国の消費者にお届けするグローバルECワンストップサービスを提供しています。トランスコスモスは事業環境の変化に対応し、デジタル技術の活用でお客様企業の変革を支援する「Global Digital Transformation Partner」を目指しています。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000694.000000183.html