【マトリックスインサイト】無償貸出しキャンペーン開催！

次世代セキュリティー対策として画期的な送信メールモニタリングシステム「マトリックスインサイト」を提供するアイマトリックス株式会社(本社：神奈川県川崎市、代表取締役：小島 美津夫)は、「マトリックスインサイト 無償貸し出しキャンペーン」を実施いたします。



　「マトリックスインサイト 無償貸し出しキャンペーン」は、2019年3月31日までにアイマトリックスに直接、若しくは販売店を通じてお申し込みされた方を対象に、3か月間無償でAI/ディープラーニングを活用した送信メールシステム「マトリックスインサイト」をご体験いただけるキャンペーンです。

　アイマトリックスは、情報セキュリティー対策のパイオニアとして培った経験をもとに、 “より安全なビジネス環境を”という企業理念のもと、最先端AI/ディープラーニング技術を駆使したリアルタイム送信メールモニタリングシステム「マトリックスインサイト」を開発しました。

　「マトリックスインサイト」はAI/ディープラーニング技術の要、自身で学習し「着眼点」を見つけ出すという特徴を活用し、送信メール本文や添付の内容に、人間では気づくことが難しい情報漏えいやセキュリティー事故に繋がる小さな「兆し」を検知します。特許取得済みの自然言語処理技術と、独自の「KizAssy（きざし）ディープラーニングプラットフォーム」を用いて、送信メール全体をリアルタイムかつ高度な解析を行うことで、潜在的なセキュリティーリスクを洗い出すという、これまでの製品とは一歩先を行く情報セキュリティー対策を可能にしました。

　一般的に送信メールは、相手や立場によって書き方や内容が大きく変化する為、シンプルなAIで汎用されている「教師あり学習」という手法では、解析に必要なパラメーターの調整等、運用には人間による長期的な補正を必要とします。一方、「マトリックスインサイト」に搭載されている「KizAssy（きざし）ディープラーニングプラットフォーム」は、AI自身がパラメーターを定義し学習し続けるため、送信メール数の増加に伴い個人・組織に特化した精度の向上が実感できます。高度な計算・処理能力により、情報漏えいやセキュリティー事故に繋がる小さな「兆し」をリアルタイムで検知できるため、メールの送信を取り消すなど事前の対策が可能です。

　「マトリックスインサイト」はアプライアンスでのご提供となり別途サーバー構築を必要としないので、組織の規模・形態に拘らず、導入しやすい製品となっています。　また、メールデータは外部ネットワークと一切接触することがなく、重要な情報を含む全ての処理をアプライアンス内で完結できるので、安心してご利用いただけます。

　是非この機会に「マトリックスインサイト」で、組織全体のセキュリティーレベルの強化をご体験なさってください。

【対象製品】

マトリックス インサイト
https://www.imatrix.co.jp/product/insight.html

【アイマトリックス株式会社について】
URL： https://www.imatrix.co.jp/

2000年に創立され、主にEメール、システムセキュリティーに関連するサービス、技術・市場開発を行ってきたベンチャー組織。日本市場シェアNo.1の「マトリックススキャン」に代表されるメールセキュリティーソリューションの開発・販売を主軸とし、アイマトリックス独自開発技術によるハードウェア・ソフトウェア製品を発売しており、現在約4500万件以上のアカウントのセキュリティーに貢献しています。国内大手通信事業者から、組織、大学、ISP と多岐にわたる多くの団体・組織を顧客としています。（※）

■ 製品に関するお問い合わせ先
アイマトリックス株式会社
カスタマーリレーションズ　営業担当
TEL: [phone]　　　　E-mail： [e-mail]

■ 報道に関するお問い合わせ先
アイマトリックス株式会社
カスタマーリレーションズ　広報担当
TEL: [phone]　　　　E-mail： [e-mail]

※ 出典：情報セキュリティソリューション市場の現状と将来展望　【外部攻撃防御型ソリューション編】
株式会社ミック経済研究所2010～2017年版
サイバーセキュリティソリューション市場の現状と将来展望　【Web&メールセキュリティ編】
株式会社ミック経済研究所2018年版

キャンペーンは1組織あたり、一回限りとさせていただきます。
貸出機の数に限りがございますので、お早めにお申し込みください[a1] 。
貸出しには諸条件がございます、予めご了承ください。

このニュースリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。製品・サービスの内容や仕様、料金などの情報は予告なく変更される場合がありますので、予めご了承ください。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000011.000021486.html